アグロエコロジー・ブログ

バングラデシュの水耕栽培

気候変動と革命で破壊される村の暮らし

　バングラデシュは、世界の最貧国のひとつだが、貧しい農民たちに最も手に入らないのが農地だ(2)。農業はGDPの約4分の1を占め、労働力の62％が農業に従事している(4)。だが、その国土は、世界最大のデルタ地帯を形成する四大河川の氾濫原の上にある(5)。国土のほぼ半分が湿地帯で、湿地が占める割合は世界で最も高い(1)。おまけに、世界で最も不安定な河川が230本以上も国土を流れ、毎年、氾濫する(2)。人々は、水と一緒に暮らすことに慣れてはいるとはいえ、その氾濫は年々深刻化している(3)。

　1970年、1985年、1991年、2007年のサイクロンでは65万人以上が死んだが、2007年11月に襲来した大型サイクロン・シドルでは、約1000万人が被害を受けた(5)。雨季は以前よりも短くなってきているが、降雨量は変わらない。つまり、雨が豪雨になってきているのだ。

　サイクロンの襲来、豪雨と壊滅的な氾濫、海面上昇による塩害、そして、ヒマラヤの氷河の溶融。天候パターンが変化し、雨が不安定となれば作物が獲れない。たとえ、作物が実っても洪水の鉄砲水で流される。水が引いても、土地は水浸しのまま残され、何も作れない。バングラデシュの農民たちは、気候変動の影響を最も被っている(5)。

　例えば、ラジシャヒ管区のガイバンダ県は、モンスーンの時期には、農地のほとんどが水没する。水が引いても、水浸しのままだから、販売はおろか自給用の作物すら生産できない(2)。南西部のジョソール県からベンガル湾に注ぐKopotaksha川沿いにあるチャンドラ村の状況も悲惨なものだ(3)。1500人の村人たちは、かつては、農業、養殖業、輸送等と日常生活の多くの面で川の恵みを受けてきた。300人の村人たちは川岸に農地を持ち、川が氾濫すれば肥沃なシルトが堆積して、豊作がもたらされた(1)。マンゴー、ジャックフルーツ、ナツメヤシの産地として村は国内でも有名で、村人は幸せな暮らしを満喫していた(1,4)。だが、今は違う。川には、ホテイアオイ他の水生雑草が生い茂り、蚊の繁殖場所となった。運送力が落ち、排水力も麻痺しているため、モンスーンの時には2.5m以上も水位があがる。氾濫が60～90日も続けば、マンゴー、ジャックフルーツ、ナツメヤシのような樹木は生き残れない。湿地帯は過去6年、なんら生産できず、安全な飲み水も食べものもなく、村人たちは他地域への移住を余儀なくされている(1)。

　だが、これは天災というよりも、大規模な開発プロジェクトによる人災ともいえる(3)。1960年代前半、緑の革命の下、東パキスタン水利電力開発公社は、沿岸築堤プロジェクトを実施する。洪水から人々の居住地を守り、季節的に浸水する沿岸湿地を永続的に農業ができる土地に転換することを目指した(1)。

「ですが、こうしたプロジェクトは、南西地帯のアグロエコロジー的なシステムを無視し、エコロジー的に生産的な複雑な沿岸湿地生態系を混乱させたのです。築かれた土地は、河川から分離され、地力を維持するシルトは沈殿しません。そのかわりに、シルトは川に堆積し、排水を妨げ、それが、浸水につながっているのです。以来、問題は悪化する一方でした。定住地と農地をすべて水浸しにするため、これは深刻な結果を生んでいます」(3)

 　研究開発組織、NGO湿地資源開発協会のレザール・ハク氏はこう指摘する。人口が急増する中、土地を持てない人々も増え、農地への圧力も高まっている。生産性を高めるため、高収量品種や化学肥料、農薬が投下されているが、これも環境を悪化させているうえ、今は、収量も停滞している。ならば、不毛な湿地帯を開発すればいい。氾濫を管理し、湿地帯から排水し、農業生産を高めるために、1960年代以来、数多くのプロジェクトが、政府やNGOが実施してきたのもそのためだ。だが、こうしたプロジェクトは、環境に大きな負荷をかけ、チャンドラ村のようないくつかの地区では、経済と環境の双方に破壊的な結果をもたらしてしまっている(1)。

　政府の水開発委員会の評価によれば、毎年4000haが浸水すると報告されている(1,3)。ジョソール県、クルナ県とシャスキラ県の2004年の浸水面積は28000haだっが、現在はこれが20万ha以上まで増えている(3)。以前に水没するのは2カ月だけだったが、この長さがも伸びている。100万人以上がこの氾濫の影響を受け、うち、10万人以上が移住を強いられている(2)。

洪水の中で野菜を育てる

　季節的に食料が得られない飢餓状況のことをバングラデシュでは、「モンガ」と呼ぶ。だが、ガイバンダ県のShingriaで夫や息子と暮らすタラ・ベルムさん一家は、まったくモンガとは縁がない。タラさん一家も、これまで浸水で7回もの転居を強いられ、今は政府が構築した洪水堤防の上で暮らしている。約800m2ほどの土地を所有しているとはいえ、非常に痩せた砂地で、乾期にも作物を栽培することが困難だし、モンスーンになれば浸水する。

　だが、2005年6月にタラさんは、ダッカにある貧しい人々を支援するための国際開発NGO、シューマッハ中間技術開発事業団こと「プラクティカル・アクション・バングラデシュ」と地元NGO(GUK= Gono Unnayan Kendro)から野菜栽培のトレーニングを受けた。以来、タラさんは、レッド・オニオン、カンコン(葉菜)、オクラ、甘カボチャを栽培している。

「私の人生は大きく変わりました。今では、洪水があっても十分な食べ物がありますし、親類を助けるために、そのいくらかをまわすこともできるのです」

　タラさんは、家族のための十分な食料を確保できただけなく、余分な野菜を販売することで、トレーニングを受けて以来4000タカも稼げている。モンスーンの時期には、ほとんどの農家が生産をできないため、市場には食料がほとんどない。それだけに、タラさんの野菜への需要は大きい。村で野菜栽培づくりのトレーニングを受けたのはタラさんだけだった。だが、彼女の成功に魅了され、今では多くの隣人たちが、自分たちでタラさんと同じ「農法」で野菜を作っている(2)。だが、タラさんはなぜ、洪水の中でも野菜を栽培できるのだろうか。

村人を救う古代のモビル浮遊農場

　前述したチャンドラ村の人は、湿地帯の中でも、食料を生産できる方法を模索していた(1)。村は、カナダ国際開発局から資金援助を受け、湿地資源開発協会が「気候脆弱性削減プロジェクト」を2003～2005年にかけ実施する(1,3)。その中で着目されたのが、「古代の土地なし農法」だった(1)。湿地資源開発協会の研究者、レザール・ハック氏は言う。

「土地なし農業は、不利な環境に適合するために発展してきましたが、それは、私たちの祖先に由来する伝統農法の一部なのです」(4)

　バングラデシュの南西部地域の湿地帯では、250年以上も伝統的に「土なし農法」がなされてきた。しかも、古代農法は極めて生産的で通常の農地を使う農業よりも生産性も高い(1)。湿地資源開発協会のプロジェクト・マネージャ、パドン・デブ氏は言う。

「この農業システムの生産性は伝統的な土地に基づく農業よりも生産性が10倍も高いのです」(4)

　加えて、エコロジー的にも健全であることが判明している。だが、約2500haと限られた範囲でしか実践されてこなかった。村人たちは、誰も古代農法を知らなかった。協会は、村のための解決策として、古代農法を提案されると、誰もが笑った。土地を使わず、水上で農業ができるとはとても信じられなかったのだ。

　だが、土なし農法のトレーニングや技術支援を受けた後に150人以上の村人たちが、カボダク川に隣接する浸水域で古代農法に取組み始める。そして、実践を通じて、村人たちは、古代農法が、従来の農業よりも、費用対効果はもちろん、はるかに生産性が高いことに気づく。ルネッサンスがチャンドラ村で起こったのだ。 この土なし古代農法は、一種の水耕栽培で、地元では、ベイラ(baira)、ゲト(geto)、ベッド、あるいはダハップ(dhap)として知られるが(1)、まさに「モビル浮遊農場」と呼ぶにふさわしい。

　通常の水耕栽培が砂利等の非生物学な資材を使うのと違い(4)、主原料となるのは、ホテイアオイだ。チャンドラ村でも河川や周囲の湿地、運河、溝に豊富にあるホテイアオイ他の水生雑草を用いて農場を作っている(1)。

　浮遊農場づくりは、モンスーンがはじまる6～7月にホテイアオイ他の雑草を集めることからスタートし、晩秋まで続く(1,3)。緑色の若いホテイアオイは早く分解してしまい、作物を栽培する期間中に残らないため、成熟したホテイアオイの方がいい(1,2,3)。まず、適切なサイズのいかだを竿竹で組み立て、そこに集めたホテイアオイをかぶせる(2)。そして、集めたホテイアオイの上に長い竿竹を置く。次に、この竿竹の上に乗って、足元のホテイアオイを引き締める。この一層目は、農場のベースとなり、農場を安定させ浮力を保つのだ。この作業は、農場が必要な長さと高さになるまで続く(1,3)。基本構造が構築できれば、竹竿を引き抜くことができる(1,2,3)。そして、7～10日後に、二層目のホテイアオイをベースの上に落とす(1,2,3)。ホテイアオイが手に入らなければ、淡水湿地木nalkhagra等も使えるし(2)、ボタンウキクサ、ホッスモ、ホソバヒルムシロ、オオサンショウモ他の水草も資材に使える(1)。さらに、稲藁、稲株、アゾラ、ココナッツの藁、ヤシ殻、竹、古いロープ等の有機資材も加えられる(1,2,3)。浮遊農場に苗を作付けたり、播種する前には、最上層が分解していなければならないが、これには15～20日ほどかかる(1,3)。

　分解を促進するため、最上層にボタンウキクサ等の浮き草や未熟なホテイアオイ等の分解が少し進んだ水生植物を使うこともある(1)。また、窒素固定植物、アゾラ等から作った堆肥、土壌、牛糞を加えることもある(2)。作付前にこうした堆肥を厚く農場の表層に広げれば、苗は養分を吸収でき、初日から栽培ができる(1)。また、発芽率を良くしたり、苗の育ちを良くするために、地元でテマと呼ばれる水生の蔦で作ったボール内に、分解したホテイアオイや堆肥や厩肥を入れ、その中に播種するやり方もある。こうすれば、スムースな発芽と十分な養分が担保される(1,2,3)。

　浮遊農場の基幹作物は野菜だ。チャンドラ村では、23種類の野菜と5種類のスパイスを栽培している(1,4)。モンスーンの時期には、オクラ、キュウリ、ゴーヤ、ニガウリ、ヒョウタン、ケイトウ、赤ケイトウ、ナス、カボチャ、ツルムラサキ、タロイモ、冬瓜、ウコンで、冬には、ホウレンソウ、ヒョウタン、ジュウロクササゲ、マメ、トマト、ジャガイモ、カリフラワー、キャベツ、コールラビ、カブ、ラディッシュ、ニンジン、ショウガ、タマネギ、チリ、ニンニクが栽培されている(1)。

不毛な湿地を生産地に変える

「我々の当初の目的は、村人たち全員に土地なし農法になじんでもらい、その可能性を分析し、農民たちにかかわってもらうことでした。ですが、3年のプロジェクトを実施したことから、浮遊農場のメリットが見えてきました。まず、どのスペースも作物栽培に使えるようになることで、農業生産や食料安全保障を高められることです」(3) レザール・ハク氏は言う。

　浮遊農場の最大のメリットは、自然環境を改変せずに、不毛だった湿地帯を生産地に転換できることだ(1,3)。バングラデシュの約半分は湿地帯に覆われ、生産的でないままだ(3)。例えば、南西部では約20万haの自然や人工湿地が存在する。だが、うち、2万haが浮遊農場を活用すれば潜在的に使えるようになるという(1)。土地が入手できない農村部の生産力を高められる(2)。

「二つ目は、浮遊農場では、湿地帯の生物多様性を保全できることです。ボートの運航の邪魔になる移入水生植物の制御に役立ち、魚を繁殖させます」(3)

　 ひとつの浮遊農場を作るには、その面積の約５倍のホテイアオイが必要だ(1,3)。だが、浮遊農場の大きさや形状はとくに決まっていない(1,2,3)。約8～9ｍ長×1.5～2.5m幅で(2,3)、約0.6～1m厚、約25cm深(2)で、水位よりも１ｍほど高くなる農場が建築されるケースが多いが(1)、サイズはユーザ事情に合わせられるし、スペースが不足していたり、原料が不足していれば、いくらでも小さくできる(2)。しかも、浮遊農場を作るための資材は、稲藁、ホテイアオイ等ごくありふれた資材だ。タダなうえ、現在は、水系を塞ぎ、池内の生態系や養殖業にダメージを与えている厄介ものなのだ(2,3)。つまり、浮遊農場は、問題を資産に変える(5)。そして、漁業にも良い結果をもたらす(1)。

気候変動に対応するモビル農場

「三つ目のポイントは、農民たちが気候変動に適合する助けとなることです」(3)

　浮遊農場は流れが強い水域では使えない(2)。開放水域に流されしまう農場を泳いで探さなければならなくなる農民もいる(4)。だが、小さな池や浸水する土地では(2)、どんな水深の場所にも作れるし、ボートを引きずることで、日当たりのよい場所や安全な場所へと自由気ままに移動できる。そして、ポールでつなげば、所定の位置に保てる(1,2)。

　そして、この浮遊性が逆に強みになる。農場は、洪水で川の水位が上下しても、それに応じて上下する。まさにモビル農場なのだ。作物が流されることはなく、どんなに洪水が長引いてもそれを乗り切れる(5)。例えば、大型サイクロン・シドルでは、全地域が被害を受け、7日間も雨が続いたが、浮遊農場に取組む農民たちは、作物の生育になんら悪影響を目にすることはなかった。結果として、生産物は高値で売れたのだ(3)。

　おまけに、農場を作るのに必要な資材は、竿竹と、ボート、雑草を刈る道具だけで(1,3)、事実上無料だ(4)。生産物がアヒル、ネズミ他の被害を受けることもあるが、農場の周囲を壊れた漁網や棒の柵で囲めば被害は防げる(2,4)。プラクティカル・アクションのファルク・ウル・イスラム代表によれば、農場建設にかかる経費は、種子と労力でわずか3米ドル。竹やネットを買ったといても9米ドルしかからない(4)。

後に残される豊かな土

　ハク氏は、数多くある浮遊農場のメリットの中でも、完全に有機栽培でやれる事実を強調する。しかも、生産性は慣行栽培と同じか、はるかに高いことすらあるのだ。

「浮遊農場を生産するための資材は簡単に手に入り、大量の失業者がいて、有機野菜の地元や全国市場は成長しているのです」(3)

　浮遊農場の生産物は完全有機であるため、浮遊農場産の生産物は、地元の消費者の関心を呼んでいる。加えて、養分が循環するため、通常の陸上での農業よりも、水や養分が少ししかいらない。また、農地から流亡する養分による水質汚染を減らす助けにもなる。湿地帯や恒久的な浸水地域では、浮遊農場での輪作による通年栽培が可能だ(1)。

　しかも、季節的に浸水する地域では、いったん水が引けば、農場は土の上に広げられて分解し、この土地の上で不耕起や無肥料で冬作物が栽培できるのだ(1)。栽培期の終わりには、浮遊農場は腐って使えなくなるが(2)、養分に富む大量の堆肥を残す(1)。多くの村人たちが分解した農場を有機肥料として使っている(4)。バングラデシュでは有機物の減少による土壌の劣化が深刻なことから、堆肥は通常の陸上農業の土壌有機含有量を増やすことに使えるし(1)、堆肥を販売すれば、それは収入源にもなる(1,3)。汚染もなく、リサイクルが可能なのだ(5)。チャンドラ村の結果では、堆肥を販売せずに、自分の農地の地力維持に使えば、9400タカの収益が得られるし、他人を雇わず、自分で仕事をすれば4000タカが節約でき、堆肥からの収入を除いても純益は1万3400タカになるのだ(1)。

　前述のタラさんも500タカだけで、浮遊農場を造った。需要が高い時期に野菜は週に2～3回収穫され、地方市場で直売したり、仲介者を通じて市場で売られる。しかも、浮遊農場で苗を栽培することで、ヒョウタンのように浮遊農場で栽培できない作物も早植ができ、収穫が良かった。そして、モンスーンの終わりには、タラさんは、乾期の栽培用に浮遊農場を堆肥として使う。タラさんが貧困から脱却できたのは、ブラマプトラ川に浮かぶ浮遊農場のおかげだった(2)。

　このように、浮遊農場は社会的な公正を高めることにも役立つ。洪水の浸水地が共通資産として、土地がない人々も作物に生産の場をもたらす。浮遊農場は省エネ農業で持続可能だが(3)、労働集約的でもある。結果として、男性や女性の参加の機会をもたらす(1)。そして、農場は洪水時には、避難所にもなるのだ(3)。

グローバルなモデルとなる浮遊農場

　浮遊農場は、浸水地域で食料を生産できるスマートなやり方だ。プロジェクトが実施されたのは2003～2005年と短期間だったが、2004年に、レザール・ハク氏らが、古代の農法を蘇らせる試みを報告すると、すぐさま反響があった(3)。逆境に直面する貧しい農村が生きのびるためには、「コミュニティ・ベースでの適合」が鍵となる。環境と開発のための国際機関も最貧国で適合に取り組む専門家のネットワークCLACCともに、気候変動に適応するための解決策を模索しているが、浮遊農場をまさにその解決策のひとつとして普及している(5)。

　湿地資源開発協会も、CARE、自然保護国際連盟、プラクティカル・アクションとともに、北部600カ村を中心に何千人もの農民たちを全国でトレーニングしている(4)。

　いま、農民たちは雑草を天の恵み、資源とみなしている。チャンドラの村人たちには、失われていた幸せが再び戻ってきている(1)。チャンドラ村の農民ナシマ氏は言う。

「洪水の影響を受ける川岸に土地があったため、遠くに立ち退きました。ですが、いま、ここにとどまっている私たちのほとんどは、生計を立てるオルタナティブなやり方として、土なし農業ダハップを始めているのです」

　湿地資源開発協会のプロジェクトマネージャー、パドン・デブ氏も言う。

「川岸に土地を持っていた村人たちは、土手が浸食されたために移住を強いられました。ですが、今はこのプロジェクトに1,000人以上の農民たちがかかわり、都市に流出する人はごく少人数しかいないのです」(4)

　バングラデシュの食料問題を解決するには、多くの資金が不要で、小規模な農民に適した技術が求められるが(2)、その解決策は、半分忘れ去られていた伝統技術の中に埋もれていたのである(5)。

 【用語】

シドル(Sidr)

 東パキスタン水利電力開発公社(East Pakistan Water and Power Development Authority)

 沿岸築堤プロジェクト(CEP= Coastal Embankment Project)

カナダ国際開発局(CIDA=Canadian International Development Agency)

 湿地資源開発協会(WRDS= Wetland Resource Development Society)

気候変動脆弱性削減プロジェクト(RVCC= Reducing Vulnerability to Climate Change)

水開発委員会(Water Development Board)

 シューマッハー中間技術開発事業団(ITDG= Intermediate Technology Development Group)

プラクティカル・アクション・バングラデシュ(Practical Action Bangladesh)

コミュニティ・ベースでの適合(CBA= community-based adaptation)

環境と開発のための国際機関(International Institute for Environment and Development)

自然保護国際連盟(IUCN= International Union for the Conservation of Nature)

気候変動への適合力強化(CLACC=Capacity strengthening in the Least developed countries for Adaptation to Climate Change)

浮遊農場(floating garden)

モンガ(monga)

テマ(tema)

ホテイアオイ(Eichhornia crassipes)

ボタンウキクサ(water lettuce,Pistia stratiotes)

ホッスモ(duckweed =Najas graminea)

ホソバヒルムシロ(Potamogeton alpinus)

オオサンショウモ(Salvinia spp.)

ニガウリ(bitter gourd)

ナス(brinjal)

ジュウロクササゲ(yard long bean)

ゴーヤ(ridged gourd)

冬瓜(wax gourd)

エンサイ(Kang Kong)

ツルムラサキ(Indian spinach)

【地名】

ジョソール(Jessore)県

クルナ(Khulna)県

シャスキラ(Satkhira)県

ガイバンダ (Gaibandha District) 県

チャンドラ(Chandra)村

カボダク(Kabodak)川

ブラマプトラ(Brahmaputra)川

【人名】

レザール・ハク(A.H.M Rezaul Haq)

パドン・デブ(Papon Deb)

タラ・ベグム(Tara Begum)

ファルク・ウル・イスラム(Faruk Ul Islam)

ナシマ(Nasima)

 【引用文献】

 (1) A. H. M. Rezaul Haq, Tapan Kumar Ghosal and Pritam Ghosh, Cultivating wetlands in Bangladesh, LEISA Magazine, December 2004. 

 (2) Practical Action, Floating gardens in Bangladesh, The Schumacher Centre for Technology and Development, 19 April2007．

 (3) A.H.M. Rezaul Haq, K. Wadud Nawaz, Soil-less agriculture gains ground, LEISA Magazine25.1, Mar2009．

 (4) Bangladesh: Spreading the floating farms’ tradition, NGOs are training thousands of farmers in traditional soil-less farming on water, IRIN news, 30July2010．

 (5) Barbara Kiser, Moveable feast: the floating gardens of Bangladesh：How some of the world’s poorest farmers are coping with climate change, IIED, 25May2010．

続ピーク・オイル以降の世界

  　石油枯渇によって、現在の自由貿易社会が崩壊するというトンデモ説を提唱している学者がいる。オックスフォード大学で政治学を教えるヨーグ・フリードリッヒ教授だ。トンデモ説であるだけに、教授のグローバルなエネルギー危機に対する研究は、エネルギー政策(Energy Policy)の8月号に掲載されるまで、12回も掲載を却下されたという(2)。このトンデモ説の要旨を紹介してみよう。

エネルギー・シフトで自由貿易社会は崩壊する

　産業社会を支えているのは石油だ(2)。石器時代は「石」という資源が不足することはなかった。「石炭」の不足によって石炭時代が終わることもなかった。だが、石油時代は石油という不足で終焉するのではあるまいか(1)。 2008年にすでに世界の石油生産はピークに達した、と言う悲観論者もいれば、2030年までピーク・オイルが到来することはないと言う楽天主義者もいる。とはいえ、いずれにせよ、メキシコ、ノルウェー、インドネシア、オーストラリア等、世界の大産油国65カ国のうち、54カ国はすでにその生産がピークを過ぎ、衰退しつつある。1970年以来、米国の48州でも生産は衰退している。廉価な石油が利用できなくなり、その供給が急減し始めるとすれば、何が起こるのであろうか。オックスフォード大学で政治学を教えるヨーグ・フリードリッヒ教授は、こう語る。

「私は、もし、ピーク・オイルになればいったい何が起きるかを研究しています。私は社会科学者ですから、ピーク・オイルがいつになるかは私は問いかけません。それは、地質学者、技術者、あるいはエコノミストの問題だからです。すでにピークに達した。あるいは、ピークは10年間後だと様々な意見がありますが、この議論に加わるかわりに、『もしそうなったらどうなるか』を問いかけたいのです。それが社会科学の研究課題だと思います」(2)。

　教授は、ピーク・オイル以降に世界の石油生産量が毎年2～5％落ちていく、と想定する。こうした状況は、まだ世界は経験していない。だが、国家レベルでは20%も石油供給が遮断された事例が過去にある。70年代の石油ショックの時でさえ、それは7％にすぎなかったのだから、どれほど衝撃が大きかったかがわかるだろう(1)。

米国の経済封鎖によって大東亜戦争は本格化した

　まず、教授が最初にとりあげるケースは、大日本帝国だ。第一次世界大戦以降、日本は、将来的な資源不足という亡霊に脅やかされていた。第一次世界大戦でドイツが敗北したのは、戦時下で自給体制を確立するために欠かせない海外市場や産業基盤を確保できなかったためだった。

「原材料を遮断された国家は軍事的に不利になる」

　それが、日本が学んだ教訓だった。大日本帝国は、資源に乏しい。この日本が総力戦を耐え抜くには、戦略資源の確保が欠かせない。大東亜自給経済圏のみが、日本を支えうる。大日本帝国は、この資源戦略に基づき、満州(1931)、中国(1937)と侵攻していく。その最終目標は自給経済圏の確立で、1940年には「大東亜共栄圏宣言」がなされる。

　だが、軍事的に見れば、まだ目標は達成されていなかった。満州他は食料、石炭、鉄鉱石をもたらしたが、肝心の石油はほとんど確保できなかったのである。軍事輸送には石油は欠くことができない資源である。しかも、当時の米国は大産油国で、大日本帝国は米国産石油に大きく依存していた。石油の90％は輸入され、うち75～80％がカリフォルニア産のものであり、ガソリンの依存度はさらに高かった。しかも、1930年代後半になると米国は単なるジェスチャーではなく、徐々に日本に対し本格的な経済封鎖を実施し始める。米国産から石油を輸入しないためには、英領ボルネオやスマトラから石油を奪えばいい。米国の経済封鎖に対抗するには、南進戦略は、とりわけ、海軍には魅力的だった。燃料枯渇と完全な経済封鎖を予想し、日本軍は1939年に南中国へ侵攻し、1940年にはフランス領インドシナの北部地域を占領する。

　そして、1941年7月に米国から完全な経済封鎖を受けると、大日本帝国政府は、オランダ領東インドの豊富な鉱物資源、とりわけ、石油を確保する以外の選択枝が皆無だと最終判断する。そして、真珠湾に配置された米国太平洋艦隊を先制攻撃した。

「石油を見れば、米国の経済封鎖に脅えていた日本が、なぜ太平洋での総力戦に陥ったのかがわかる」　と教授は言う。1930年代から大日本帝国は、地域経済圏をなんとか構築しようと試みていたが、米国の経済封鎖がこれをさらに急進化させたのだ。だが、結果は、資源の枯渇だった。大日本帝国は、全国の山々で松の根を掘り出し、燃料とした。教授は、神風特攻隊が実施された理由の一部は、出撃しても帰還して再び戦うためのガソリンがなかったからだと主張する(Yergin, 1991: 362–367)。そして、敗戦後の1945年9月にはエネルギーは完全に枯渇していた。自殺未遂を図った東條首相を病院に輸送する救急車の燃料すら見つけることが困難なほどだった(1)。教授は言う。

「日本の場合は自暴自棄でした。自分たちの政策がもたらす結果をほとんど発想すらできず、米国との自滅的な戦争を始める経費すら考えず、東インド諸島から石油を略奪する以外の選択枝を考えなかったのです」(2)

ソ連崩壊で全体主義的縮退を選んだ北朝鮮

　教授が二番目に取り上げるのは、冷戦終焉後の北朝鮮である。1980年代までは、北朝鮮はチュチェ(juche)思想に基づき、炭鉱や水力に投資し、その莫大なエネルギー需要を満たしてきた。都市化が進む中、人々を養うため工業型農業にも力を注ぐ。潅漑や機械化、電化が進められ、化学資材も大量に使用された。1990年の北朝鮮の一人当たりのエネルギーの推定使用量は、中国よりも多く、日本の半分以上だった。だが、北朝鮮には石油がない。石油は政治的な忠誠と引き換えにソ連から輸入されていた。だが、ソ連崩壊によって、1991年にロシアは補助金付きの石油他の投入資材の輸出を停止する。2年後にはロシアからの輸出量は90%も減少する。北朝鮮は、中国がソ連のかわりとなってくれることを望んだが、中国は1993年にそれを拒否し、北朝鮮に輸出する条件として兌換通貨を求め「友情による穀類提供」を根本的に削減した。これが、劇的な結果を産む。

　北朝鮮政権は、残された燃料を軍事用には確保したものの、それ以外の産業はほぼ崩壊し、農業生産も自給レベルで苦しむこととなる。1991年には早くも「一日に二食デー」のキャンペーンが打ち出され、1994年には金日成から金正日へ指導が委ねられたとはいえ、深刻な食料危機が不気味に迫っていた。

　1990年代前半は気象状況も良好で、ある程度の収穫が得られたが、その後の洪水と旱魃が1995～1998年の飢餓につながる。北朝鮮の農業機械は石油に依存していた。燃料がなければ、トラクタ他の機械も動かせない。肥料他の投入資材を農場に運び、都市消費者に農産物を輸送するにも燃料が欠かせない。鉱山から石炭を肥料工場まで搬送するにも燃料が必要だった。北朝鮮では、エネルギー源や化学肥料生産で石炭が用いられていたため、1989～1998年で肥料は80%以上も低下する。発電所に石炭を輸送するにも燃料が必要で、電力も問題となった。十分な電力がなければ、潅漑ポンプや電車も動かない。これがさらに交通に影響し、列車に頼れず、肥料工場や発電所に石炭を持ち込み、化学肥料を農場に輸送し、都市消費者に農産物を届けることはさらに困難となった。食料不足や生産インフラの一般的な衰退にあいまって、このエネルギー不足が絶望的な状況を産み出した。全経済が打撃を受けたが、中でも農業は最悪で、食料生産は急落し、農地のかなり失われ、地力も減退した。地力回復には大量の石灰が必要だったが、燃料なくしてはそれも運べない。破れかぶれで農業機械を雄牛で代替えすることも試みられ、牛はゆっくりとだが増えた。とはいえ、トラクタとは違って、牛は人間と食料で競合する。また、このエネルギー危機によって、貧しい多くの人々は、料理や加熱でバイオマスに頼ることも強いられた。だが、化石燃料とは違って、バイオマスを燃料に使うことは、地力を低下させ、それが、農業の危機をさらに悪化させていく。こうした悪循環があいまって、1991～1998年にかけ、米やトウモロコシ生産は約50%も低下し、北朝鮮は、国際食糧援助を求めることを強いられた。1995～98年には、深刻な飢餓で国民の3～5％、約60万～100万人の餓えにつながった。

　最悪の飢餓は1990年代後半には止まったが、工業型の北朝鮮農業は、エネルギーなくしては復活できないため、現在でもさらなる飢餓のリスクをかかえたまま、食料危機は続いている。この北朝鮮の飢餓は、石油等の主要資源の不足がどれほど深刻な反動を産むかのパラダイムの事例と言える。北朝鮮の大飢餓がスターリン主義の政権の失敗のためであったことも、ある程度は事実だ。

　だが、教授は、平壌の対応は、あくまでも、自由民主主義の基準でから見た場合にのみ失敗と言えるのであって、北朝鮮政権の立場にすれば、信じられないほど成功した、と述べる。経済危機で北朝鮮のエリートたちが推進したのは、政治経済的な開放を避ける代わりに、スターリン型の産業主義を捨て、物資の枯渇を全人民に押しつけることだった。消極的な政策で、何十万人もの北朝鮮人が餓死に直面したが、エリート特権階級を温存することがこれで可能となった。　ほとんどの共産主義政権が消滅する中、いまも朝鮮民主主義人民共和国は存続し、核兵器保有国にさえなり、時には国際的譲歩を引き出すことも可能となっている。こうした瀬戸際政策の道徳性はさておき、北韓国型全体主義緊縮は、間違いなく深刻なエネルギー遮断への可能な回答、ピーク・オイルのシナリオで起こりうる別の反応を明らかにしてくれているのだ(1)。

 社会主義的優雅な没落を選択したキューバ

　教授が取りあげる三番目の事例は、キューバの社会主義経済型適応だ。1990年代にはキューバも北朝鮮と同じくエネルギーの供給遮断を経験したが、キューバのそれはより深刻で、ソ連圏からの補助金付のエネルギー供給は100%止まったし、CIAによれば、1989～1993年で燃料輸入が71%と衰退したと評価している。米国エネルギー情報局(US Energy Information Administration)の最も控え目な見積りでさえ、キューバの石油や電力消費は1989～1992年で20%も下がったのだ。フィデル・カストロは1990年に「スペシャル・ピリオド」国家非常事態を宣言する。燃料やスペアパーツ不足で、機械は遊休化し、公共や民間交通も麻痺し、労働者は失業し、全国の工場も家庭も予測できない停電にさらされ、キューバ経済は事実上破綻する。

　北朝鮮と同じく、キューバにおいても最も深刻な状況となったのは食料問題だった。平均的なキューバ人たちの栄養摂取量、とりわけ、タンパク質や脂肪摂取量は、基本要求水準以下まで落ち込む。牛肉の代わりにグレープフルーツの皮を細かく刻み、アパートで鶏肉を育てたり、バルコニーで家畜を飼育する人も出てくる。ソ連からの補助金付きの物資配送も途絶する。だが、北朝鮮のような大規模な飢餓はキューバでは、なんら生じなかった。都会でも、ホームレスやストリートチルドレンが現れることはなく、暴力、犯罪、自暴自棄、希望喪失もキューバの地区生活にはなかった。信頼のおける北朝鮮からの亡命者たちのリポートによれば、1990年代の「隠者王国(Hermit Kingdom)」での生活は、孤独で、貧しく、不快で、残忍で、国民の3～5%が餓死したという。だが、キューバでは「スペシャル・ピリオド」の生活は困難ではあっとはいえ、その種の状況はなんら起きなかった。

「これは、どうみても北朝鮮とは対照的だ」と教授は述べる。

　たしかに、温暖な気候や観光収入、海外からの送金、対外投資、国際援助もある程度は、危機に対処する助けにはなった。カストロ政権は北朝鮮の政権よりも人間味があり、試行錯誤をへたうえで、慎重な改革を実施し、国を観光のために開き、インフォーマル部門を合法化し、様々なローカルな自助支援が奨励された。

「だが、本当の奇跡はキューバ人々たちによってなされた」と教授は分析する。

　キューバは非常に都市化が進んでいるが、典型的なバリオは都会の中の村、アーバン・ビレッジなのだ。各家庭は地区生活の中にしっかりと埋め込まれ、ほとんどが数世代の同居家族で、典型的な家庭には、おば、おじ、いとこも含まれ、バリオ内外の友人や親類との関係も緊密だ。調査によれば、ハバナの脆弱な地区の86%の人々が親戚、97%が友人、そして、89%が地区からの支援に頼っていると言う。キューバ社会はコミュニティレベルでの団結が目覚ましい。ほとんどのキューバ人たちは、家族、友人、隣人に頼ることができ、このローカル・レベルでの連帯感、ソーシャル・キャピタルが、スペシャル・ピリオドへの対応の一助となった。「お互いが助け合わなければならず、危機は人々を団結させたのです」ある地区の住民は語る。

　また、人々を養ううえでは、伝統知識も決定的だった。農地のほとんどは1959年の革命後に集産化されたが、約4%のキューバの農民たちは自分たちの土地を保ち、11%は民間協同組合として組織化されていた。こうした独立農家は、国営農場よりも少ない燃料や農業化学資材の投入で運営され、危機への弾力性があった。家族農家は、貴重な伝統知識を保存しており、この知識が回復され、国営農場や都市農業での自給に貴重なノウハウを提供したのだった。地域自助努力の支援運動、有機農法、そして、キューバ在来の伝統知識を組み合わせることで、都市農業が促進されていく。家屋に近接した空き地や遊休地を人々は菜園に転換し、都市内のコンクリートブロックや都市周辺の遊休地が有機菜園へと変わった。野菜他の食料を生産するため人々は都市を耕し始め、1990年代半ばには、ハバナだけで何百個もの園芸クラブが設立された。あるハバナの都市生産者は、インタビューでこう答えている。

「スペシャル・ピリオドが始まると、自分たちで園芸クラブを組織しました。活動に家族全員がかかわることが強調されました。私どもは、相互扶助を発展させたいと願い、種子や品種、そして、経験をわかちあいました。相互扶助、連帯の精神を達成し、農業生産について学んだのです」

　エコロジストたちは、スペシャル・ピリオドによるキューバ農業の転換を「有機農業の社会的実験、オルタナティブ・モデルとして絶賛している。だが、実際のところ、キューバの低投入型農業への転換は、エコロジー意識の高まりによってではなく、必要性によって突き動かされていた。1990年代後半に経済状況が改善され、化学投入資材が広く利用できるようになると、キューバは工業型農業へと後戻り始める。革命後にカストロ政権は私産財産を凍結し、人々は狭い空間に閉じ込められた。そして、政権は政治的統制を強化するよりも、社会的なつながりを創り出すため、コミュニティ開発にかなりの投資をしてきた。かくして、庶民は何とか暮らしてきた。

「これは理想化すべきでことではない」と教授は何度も繰り返す。

　とはいえ、キューバ人たちが、1990年代初期から半ばにかけ、コミュニティの意識によって、悲惨な資源供給のショックをなんとか緩和したことは重要だし、北朝鮮と比較すれば、これがささやかな成果ではないことがわかる。

　エネルギー遮断に対して、社会がどう対応するのか、３パターンを見てきた。ピーク・オイルは国家の危機というよりも、全世界的なエネルギー危機として経験されるはずである。とはいえ、全世界でも同じような対応が起こるのではあるまいか。例えば、軍事的な解決手段を取りがちな国は、かつての日本のような軍国主義の戦略に従うだろうし、権威主義的な伝統のある国は、北朝鮮の全体主義型緊縮への道を歩もう。そして、コミュニティがしっかりした国は、ピーク・オイルの影響緩和をその人々に依存して、キューバ型の社会経済型適合に着手するであろう。ポピュリスト政権によって、ナショナリズムの感情があおられることももちろん想像できる(1)。

ヨーロッパに取ってかわり発展する産油国

　教授は、ピーク・オイル以降の世界の再編成について次のように述べている。

「エネルギー資源を確保する軍事力を基準とすれば米国です。とはいえ、平和な適合力ならば、さほど人口過剰でない開発途上国です。政治的な安定を基準とすれば、回復可能な権威主義的伝統のある国が自由民主主義国よりもよく機能しましょう。燦々たる評価に聞こえるかもしれませんが、国家全体がバラバラに解体する危機の時代には、安定性が高く評価されましょう。それは、北朝鮮と同じほど悪い必要はありませんし、プーチンのロシア等の「権威主義的民主主義」が考えられましょう。ブラジルやイラン等の石油輸出国も勝者になります。とはいえ、軍事的略奪、あるいは悪名高き「資源の呪い(resource curse)」の犠牲となるかもしれません」(2)

　教授は、産油国は、国内の石油消費に補助金を支給し、その経済力を強めながら、石油輸出からの増収を使用し、そのパワーや富を高めるであろうと述べる。ナイジェリア、アンゴラ、モザンビーク等の産油国では、エリートたちは、高値を付ける人々に石油を販売し続けよう。こうした産油国の市民がどれほど収入の利益を得るかはわからない。中央アジアや中東の石油産出国は、過去よりも優位となり利益を獲得し、石油価格の値上がりで、その経済は相対的にも絶対的にも成長し続けよう。結果として、こうした国の石油消費量は、他国が減退する中でも、安定し、あるいは増えさえもしよう。エリートの不正は残るだろうが、工業化や生活水準の向上と並んでそれ以外の政治的自由は改善されよう。中東はイスラム教徒の移民にとって最も魅力的な目的地として、ほぼ確実に西欧に取って代わるであろう(1)。

「エクソンやシェル等の大規模な民間の西洋企業も、王国の国営石油会社サウジアラムコ(Saudi Aramco)やナイジェリアの国営石油公社NNPC等の産油国の公社に負けましょう。結果として、石油輸入国さえ、ますます国家が統制する企業に依存することとなりましょう。例えば、これは、すでに中国石油天然気集団公司(China National Petroleum Corporation)で既に起きていることなのです」(1,2)

軍事を優先する米国と中国

　だが、教授は、産油国がより有利な立場に立てるのは、20世紀に数多くの発展途上国を苦しめた「資源の呪い」を回避でき、かつ、軍国主義の犠牲とならない場合に限られる、と条件を付ける。

　米国は、その無敵の軍事力を背景に海外の石油に極端に依存するであろう。米国は自由貿易のイデオロギーが都合がよい限りは、石油でも自由市場を支持し続けよう。たとえ、原油市場が供給停滞をはじめても、しばらくは自由貿易を提唱し続けるであろう。だが、価格急騰で国家経済が打撃を受け始めれば、直ちに、自由貿易よりも強力外交の方が効果的であることに気づく。米国は、外国を非難し、米国型ライフスタイルを守るため「エネルギー安全保障」の地政学戦略を追求するであろう。

　チャベスのように取り扱うことがやっかいなリーダーに対しても、いきなり軍事的な力をふるおうとはせず、交渉をし続けるのは、イラク戦争からわかるように、軍事的な選択がたやすくないからだ。とはいえ、原油供給が少なくなれば、軍事が自由市場よりも優先されよう。つまり、かつての大日本帝国のような軍国主義的戦略の道を歩む一番の候補は、その軍事力からして、米国であろう。石油を特権的に確保するため、米国はその無敵の軍事力を使う誘惑にひかれる。それは、時に過去に起きたことだし、将来にも何度も起ころう。

　ロシアは自国をまかなうだけの豊かなエネルギー資源を持ち、その影響力が大きくなるが、原油価格が高騰することで、ベネズエラやエクアドル等の中規模の産油国が荒稼ぎを試みるであろう。だが、こうした瀬戸際外交で米国に逆らえば、たちどころにその政権は転覆されることになる。このことは南米での反米感情をさらに高めることになろうが、オポチュニストのエリートたちは、結局は、米国の強硬戦略を黙認するであろう。過去にも、ラテンアメリカのエリートたちは、米国の便宜主義と馴れ合ってきたからだ。

　最終的には、その広大な国土と資源の豊かさと米国からの地理的距離のおかげで、米国からの介入から逃げ切れるのはブラジルだけかもしれない。ブラジルが近隣国に対して十分な利益を提供すれば、周辺諸国との複合化も可能となろう。だがさもなければ、エネルギーに貧しいラテンアメリカ諸国は深刻な危機に陥ろう。その時は、キューバ式の社会経済型適合がそれ以外の国でもいかに可能であろうかがわかろう。

　中国は輸出に依存し、国際自由貿易の終焉に対し、自らを閉鎖できるほど富を蓄積していない。その軍事力も米国には匹敵しない。とはいえ、中央アジアの石油や天然ガスを確保するため、軍事力を使える(1)。

「外国産の石油の確保が軍事的にたやすくないことから、中国は米国よりも破れかぶれとなりましょう。ですが、中国海軍や空軍は米国のそれに匹敵しません。中国軍はアンゴラはもちろん、マラッカ海峡までの航路さえほとんど支配できていません。とはいえ、中央アジアでは略奪軍事作戦を始めるよう魅かれるかもしれません」(2)

北朝鮮型の緊縮やキューバ型没落を目指す開発途上国

　北朝鮮型の全体主義緊縮という解決策では、エリートだけが特権的に保護される。それは、強力な権威主義的伝統がある国ではありえよう(1)。

「皮肉なことですが、深刻な石油途絶に北朝鮮政権はうまく対処できました。ソ連が海外の仲間たちへの補助金付の石油供給をストップしたとき、何十万人もの庶民が飢えましたが、北朝鮮のエリートたちの特権は維持されたのです。想像するだに恐ろしいことですが、北朝鮮の事例に多くの国が従うかもしれません。こうした独裁政権を打倒する大衆運動も起こるでしょうし、その独裁政権は北朝鮮型の戦略を試みるでしょうが、失敗して国家破綻に陥ることが最もありえそうです」(2)

　状況はさほど工業化が進んでいない国や地域やより権威主義的な伝統があるところでは異なる。前述した軍国主義化や全体主義化と比べれば、キューバ型の社会経済型適合は、道徳的な観点からみて格段に望ましい。教授は言う(1)。

「キューバの経験は、北朝鮮で起きたことに対して、興味深いコントラストとなっています。同様の危機に直面し、かなり困難な時期があったにもかかわらず、大規模な飢餓はありませんでした。北朝鮮とは違って、キューバ社会が、数多くの社会的なつながりや伝統知識を保全してきたことでこれは可能となりました。このケースは先進国よりも開発途上国の方が、よりありえましょう。残念なことに、数多くの開発途上国は絶望的なまでに人口が過剰ですが、社会的なつながりがあり、持続可能なライフスタイルを回復できるところでは、人々はローカルレベルで混乱状態への道を見出すことでしょう」(2)

　低開発途上国の一般の庶民は、産業型のライフスタイルがまだ限られている。そこで、生存のために社会グループの団結に依存することを強いられよう。多くの開発途上国では、ローカルレベルで、コミュニティに根ざした価値観とサブシステンスのライフスタイルに回帰することで、ピーク・オイルの影響を緩和できるかもしれない。とはいえ、多くの開発途上地域は、人口増加の圧力も高く、飢餓や病気、闘争に見舞われよう。　例えば、石油やガスを生産しないアフリカ諸国の人々はさらに苦しむことであろう。とりわけ、サブサハラのアフリカでは、希少資源を巡り、国の失敗と闘争が高まろう。石油ベースの「緑の革命」や国際援助が終焉することで、環境破壊や社会も不安定化しよう。バイオマスが可燃物として奪われ、土壌は劣化しよう。バイオ燃料生産は、裕福な階層のエネルギー事情は緩和するであろうが、食料生産が低下し、結果として、貧しい人々の苦況は悪化し、ほとんどの場所では、飢饉、病気、大規模な難民が避けられまい。とはいえ、ある場所では、コミュニティに根ざす価値観の復活や自給型ライフスタイルへの回帰が影響をいくらか緩和するかもしれない(1)。

没落を拒否し、以前の価値観を捨てられず混乱するヨーロッパ

　民主主義においては、全体主義的緊縮をイメージすることは困難だが、20世紀のヨーロッパ史は、民主主義さえ時には圧制に陥ることができることを示している。また、ドイツやフランスは軍備化も可能だ。だが、ヨーロッパ人たちには、歴史的に軍国主義を恐れる理由があり、軍国化の戦略に欠かせない社会的コンセンサスも得られず、軍事的選択は可能ではあるまい(1)。

「西ヨーロッパは、米国とは違って、資源の軍事的な奪い合いの競争者でもありませんし、朝鮮人たちのような全体主義的『解決策』も受け入れそうにはありません。ピーク・オイル以降のヨーロッパ人にとって最善の希望は、おそらくポピュリストの政権です。危機を切り抜けるため、国家的な連帯が動員されましょう。私はポピュリスト政権を好みませんが、民主主義社会が深刻な危機に突入すれば、それは典型的に出現するものなのです。幸いなことに、多少は希望の光があります。西ヨーロッパは、世界のどの地区よりも省エネや持続可能なエネルギーに投資してきました。また、他のほとんどの地区では使えない鉄道が最悪時の輸送代案となります。ヨーロッパには、大量のシェール・ガスのストックもあります。また、どんな場合であれ、ロシアと近東が石油やガスをヨーロッパに供給できます。とはいえ、残念なことに、こうした取引は非常に不安定で、再交渉になることさえあります」(2)

　つまり、再生可能エネルギーへの投資や革新的な技術は、トランジションをいくらか緩和することになろうが、結局は、ヨーロッパもも日本も生き残りのために、ローカル・コミュニティに依存することを強いられ、コミュニティに根ざす価値観や自給的ライフスタイルへのトランジションをほとんど避けることができない(1)。教授は言う。

「長期的には、ヨーロッパの人々も自給自足ベースのライフスタイルへの回帰を避けることはできますまい。とはいえ、大量消費にずっとさらされてきたことを考えればその過程で極めて困難な時間を過すこととなりましょう。社会的なつながりや持続可能なライフスタイルがほとんど過去のものとなっています。社会的なつながりや伝統的なライフスタイルはひとたび失われてしまうと、簡単には回復できません。西洋人たちは、何世代も個人主義や豊かさを経験した後ですから、コミュニティに依存して持続可能なライフスタイルに戻らなければならないことを受け入れるのに苦労するでしょう。65年間も大きな消費主義を経験してきた日本社会も同じ問題に直面しましょう」(2)

　東欧や東南アジアのように個人主義、産業主義、大規模消費者主義がまだ深根くない社会では、過去への復帰は比較的簡単だ。だが、西欧や日本は、豊かな産業社会型のライフスタイルにひたりきって、コミュニティに基づく価値観や自給的なライフスタイルに回帰することをイメージできないほど個人主義、産業主義、そして、大規模な消費主義が長期にわたって続いている。したがって、全体主義的緊縮やキューバ式の社会経済的適合への道は難しく、ピーク・オイル以降は困難に陥り、それは非常に苦痛であって少なくとも数世代は続けることとなる、そう教授は結論づける(1)。

さあ、没落の準備をしよう

　教授は、ソーラーや風力、あるいは原発等、石油から他資源へのスムーズなトランジションの可能性を否定する(2)。「技術楽観主義者」は、石油生産が不足しても、それは再生可能エネルギーや新世代の原子力エネルギーの転換のチャンスとなるとして、ピーク・オイル論に反対している。ソーラー・エネルギーや核融合等の技術革新で、最終的には石油が過剰になると見込む楽観主義者もいる。だが、教授は、石油に代わって産業社会を支えられるだけの適切な資源も技術もないと考える。教授は、天然ガス、石炭、原子力、再生可能エネルギーについて次のような見解を示す。

天然ガス　ピーク・オイルを緩和するうえで最も魅力的な資源は天然ガスだ。限りある資源とはいえ、石油よりは比較的豊富だ。最近は、頁岩ガス開発も奨励されている。とはいえ、豊富にあるとしても、技術やインフラがネックとなる。頁岩ガスの探査や開発には時間がかかるし、液体燃料として簡単に輸送できる石油と違って、パイプラインの敷設や液化も必要だ。また、世界の自動車は天然ガスではなく石油で走る。毎年2～5%と減っていく石油を天然ガスで代用することは困難であろう。

石炭　少なくとも、これから20年間は石炭が重要なエネルギー源となろう。石炭は、アジア、オーストラレーシア、米国にはまだかなりある。石油価格の高騰で困難とはなろうが、石炭に恵まれた国は、石炭を開発し続けよう。北極から南極大陸まで保護地域であっても利用できる油田が開発され、有害なタールサンドやオイルシェールからも石油が開発されていく。同じように、危機的状態下ではクリーンな石炭利用技術への投資は期待できず、環境を汚染していくだろう。

原子力　核反応炉の開発もリスクがあっても急がれるであろう。とはいえ、世界のエネルギー生産で原子力が占めるシェアは現在はわずか数パーセントだし、危機状態的状況下ではほとんど拡大できない。しかも、ウランも他のエネルギー源とも同じで有限だ。所期の目的を達成できまい。

再生可能エネルギー　再生可能エネルギーへもさらなる投資がされよう。とはいえ、原子力と同じく、世界エネルギー生産での再生可能エネルギーのシェアはほんの数パーセントにすぎない。危機的状態下で、どれほど急拡大できるかもわからない。そして、他のエネルギー源と同じく、再生可能エネルギーも原材料や投資が必要だ。だが、これもほとんどの損失の埋め合わせをできまい。とはいえ、再生可能エネルギーの可能性は原子力よりは高い。代替え燃料が時間内に開発されるならば、ピーク・オイルのインパクトを多少は緩和し、しばらくは、世界のエネルギー消費の衰退を先延ばしするかもしれない。エコロジー的にみれば、最大の希望は、省エネ、エネルギーの効率化、そして、再生可能エネルギーの組み合わせであろう。とはいえ、産業社会は崩壊し始め、自由貿易も崩壊し出すであろう(1)。

　 我々のほとんどは、化石燃料に依存する産業社会を変えずに続けることを望む。だが、様々な代替え資源の開発も10年以上かかってやっと実を結ぶ。革命的な技術的で問題となるのは時間だ。探索には時間がかかり、新技術の実施にはさらに多くの時間がかかる。さらに時間がかかることは、ラディカルな社会的チェンジに必要な「新たな意識」の形成だ。ピーク・オイルの影響を緩和するには、いまから、大がかりな適切技術のプログラムが欠かせまい。もし、このプログラムがなければ、危機が始まってから、とりわけ、ガソリンによる交通がじり貧となるという非常に困難な状況下で右往左往することとなろう(1)。

「産業社会がぼろぼろと崩れ始め、自由貿易が崩壊し始めることは必然だと思っています。とはいえ、これは、行動がなんら違いを生み出せないことは意味しません。レンガの壁に激突するのと干し草の山にぶつかるのとでは大きく違います。ピーク・オイルは干し草の山ではありませんが、人々が準備し、スムーズに没落するための適切な対策を講じるならば、それはレンガ壁である必要はありません」(2)

【引用文献】

(1) Jo ̈rg Friedrichs, Global energy crunch: How different parts of the world would react to a peak oil scenario, Energy Policy, apr27, 2010.

(2) Melinda Burns, Peak oil and apocalypse then, Published May 29 2010 by Miller-McCune, Archived, Jun 8,2010．

ピーク・オイル以降の世界

　ピーク・オイルと関連する問題を考えると、まず、最初に頭に思い浮かぶのは、交通や電力、プラスチックだろう。だが、一番絶望的なのは思い浮かびそうにない農業なのだ。 近代農業には石油や天然ガスが欠かせない。トラクタや農業機械もそれで動く。自家用車に乗れなくても別の交通機関があるし、貨物トラックも一部は鉄道で代替えできる。だが、トラクタやコンバインを代替えできるのは馬か牛しかない。

　トラクタは一時間で0.9～1haを耕せるが、馬は同じ面積を一日かけてやっとこなす。おまけに、馬を扱うには多くの技量が必要だし、農地の一部を作物ではなく、飼育用の餌のために確保しなければならない。馬と人力だけで、広大な米国のトウモロコシや小麦畑を収穫する光景をイメージして欲しい。畜力ベースでは、どうみても近代農業の収量を維持できそうもないではないか。

　だが、ディーゼルは石油や天然ガスの一用途にすぎない。さらに重要なのは石油化学製品だ。

石油化学製品

　窒素は最も重要な肥料だが、1920年代にハーバー・ボッシュ法が実用化されて以来、水素を窒素と結合させることで、アンモニアは合成されている。それには、高温・高圧が必要だし、大量のエネルギーを使うことにもなる。そして、窒素は大気中から得られるが、水素は天然ガスから確保している。化学肥料の使用量は1960年代後半から1980年代前半にかけて二倍以上に増え、そのおかげで、農民たちは輪作をせずにすむようになった。それ以前は、地力回復のために、農民たちはマメ科作物を植えていたのだ。そして、大量の除草剤や農薬の生産にも石油や天然ガスは欠かせない。

北朝鮮のケース

　この夜の写真を見ていただきたい。日本や韓国と北朝鮮とのエネルギーの使用量の違いがよくわかる。北朝鮮のケースは、石油と天然ガスが近代農業から失われるといったい何が起きるのかをよく教えてくれる。

　1953年に朝鮮戦争が終わって以来、北朝鮮は農業の近代化を進め、その収量を伸ばしてきた。トラクタ、機械、化学肥料、除草剤、農薬。効率的な近代農法によって伝統農業を打ち捨ててきた。だが、ソ連が崩壊すると北朝鮮に対する支援は打ち切られ、すべてをキャッシュで取引しなければならなくなる。北朝鮮には石油も天然ガスもない。すべてを輸入しなければならない。その結果、経済は崩壊し、エネルギー供給は落ち込んだ。

　地力は減退し、生産は落ち込み、無化学肥料での生産で、農地は痩せていく。ロスを代替するには伝統農法は小規模すぎ、家畜も不足していた。トラクタや輸送、農業機械類は錆び付いて放置され、1990年代後半には機械化された農場のわずか20%しか機能していなかったとされる。1980年代後半には労働力人口の25%が農業に従事していたが、1990半ばにはこれが36%に高まった。人力しか利用できず、低収量と乏しい資金では、助けとなる肥料やディーゼル、家畜も買えない。マネジメントの失敗や旱魃等もあったとはいえ、北朝鮮の農業崩壊には、石油の損失が最も影響した。

キューバからの希望

　北朝鮮のケースは、農業の将来の運命を示唆するが、キューバの事例は必ずしもそうではないことを示す。様々な意味でキューバは北朝鮮とよく似ている。キューバの国土面積は11万1000km2、北朝鮮は12万km2とほぼ同じ広さだし、地理的、政治的にも孤立して、中央独裁政権によって統治されている。だが、人口が2300万人の北朝鮮は、秘密主義、恐怖と恭順主義に頼っているが、人口が1100万人のキューバには、前向きな発想とオープンな指導者がいる。

　キューバの経済課題も北朝鮮と同じで、ソ連崩壊に苦しみ、かつ、食料や医薬品の販売を禁ずる米国の経済封鎖にも対処しなければならなかった。問題に直面する中、フィデル・カストロは、見識高き新たな革命を引き起こす。国内農業を集約的なモノカルチャーから、小規模なより有機的な農業へと完全に変えたのだ。輸送コストを削減するため、生産は都市近郊へとシフトする。都市農業が導入され、イギリスのアロットメントのような市民菜園から、都市内やグリーンベルト地域内の組織された農場にまで及んだ。以前に用いられていた石油や石油化学製品を代替するため、トラクタは雄牛に置き換えられ、自然な害虫防除の研究や奨励、農民間の協力の増進、そして、町から農村へと人口の流れを逆転にする政府の政策が講じられた。キューバはすべての問題を解決できてはいない。とはいえ、対処する気があれば、石油を失ってもかなり農業が対応できることを示している。小規模な農業には、輸送を減らすメリットもある。

他国にとっての教訓

　北朝鮮やキューバで起こったことは、我々にも起きることを反映している。石油価格の高騰で経済は低迷するだろうし、ディーゼルや石油化学製品価格の高騰で、石油や天然ガスの供給そのものも落ち込んでいく。オレゴン大学の元地質学の教授、ヤンギスト・ウォルター(Youngquist Walter)博士は「ポスト石油パラダイム(The Post-Petroleum Paradigm)」で、こう指摘する。

「作物生産に使うエネルギーの約90%は石油と天然ガスだ。エネルギーの約1/3は穀物生産の投入労力を200時間から1.6時間／haまで減らすことに使われ、約2/3は生産のためのもので、うち、化学肥料生産のためだけで約1/3を占める」

　我々は、まだチャンスがあるうちに、近代農業を有機農業にチェンジする必要がある。モノカルチャー農業で失われた養分を土壌に補充するには何年もかかろう。我々は、全世界から農産物を飛行機で運んでくるよりも、地元で生産し、アロットメントや野菜菜園をもっと奨励する必要がある。広い国は、より自立的な小さな区域へと国を分割し、地元で必要な食料は地元で生産しなければなるまい。「ポスト石油パラダイム」で指摘されるように、伝統農法では60億人は養えまい。人口を自発的に減らさなければ、飢餓がそれをすることとなろう。

　キューバでは、その全人民の支援の下に、壮大な社会主義的統制を実践している。だが、もっと大きく、工業化が進んだ、レッサ・フェールな国では、ことはこれほど簡単には運ぶまい。イギリス農業は20世紀後半で大きく変化した。我々が近代的な石油ベースのシステムから人間・畜力と有機肥料に基づく農業に戻ることは困難だ。このキューバの展望を受け入れない人々には、CIA World Factbook2007の比較表を考えて欲しい。

	キューバ	米国	北朝鮮
人口増加率	0.27%	0.89%	0.79%
幼児死亡率(1000人)	6.04	6.37	22.56
平均寿命(男女平均)	77.08	78	71.92
エイズ(成人)	<0.1%	0.6%	？
識字力	99.8%	99%	99%
失業率	1.9%	4.8%	？

　私は、この表から、キューバが社会主義のある種のパラダイスだとは主張したくない。米国はGDPが格段に高く、毎年数多くのキューバ人たちが米国への移住を希望していることは、何らかの不満、もっと多くの金銭を稼ぎたいという願望があることも示す。とはいえ、ただ金銭だけではなく、暮らしの質も考えれば、キューバは色眼鏡で見られているほどは悪くはないのである。

 【引用文献】

The beginner's guide to peak oil, Agriculture

ピーク・リン以降の世界

地下資源に依存する近代農業

　リンは、DNAやRNA、細胞膜を含め、すべての生き物に欠かせない。人間の骨も作っているし、リンが不足すると植物も育たない(1,2)。リンがなければ、世界は食料を栽培できないし、リンは人工的に製造したり、合成することもできない元素だ(1)。 1950年以来、世界人口は約42億人も増えているが、これを養うことを可能としたのは「緑の革命」だった。とはいえ、緑の革命には灌漑用水や窒素が必要だし、リン肥料がなければ、けっして実現しえなかったであろう(2)。集約農業はリン酸資源に完全に依存している。リン肥料がなければ、イギリスのコムギ収量は、9t/haから4 t/haと半分に低下するといわれる(5)。

　全世界では毎年1億5800万トンのリン鉱石が採掘され(5)、そこから抽出された1700万トンのリンが農地に施肥されている。だが、その需要は年率約3％で増えている。さらに、開発途上諸国では豊かになった人々が多くの肉を消費することで、その使用量が加速化している。バイオ燃料用の作物を栽培するにもリンが必要だ。だが、リンは地球の地殻には比較的稀で(2)、バイオマスや海鳥の糞と、それぞれ起源は異なるが、石油もリン鉱石も長期的な地質的時間をかけ形成された限りある化石資源である。そして、石油には代用品があるが、リンには全くそれがない(1)。

　なればこそ、リンの枯渇問題は古くから問題視されてきた。1938年にはフランクリン・ルーズベルト米大統領が、議会で「農業や土壌保全だけではなく、国民の健康や経済安全保障上でもリンの重要性を過剰評価しすぎることができない」と述べ、とりあげたことがある(1)。米国の農地のリン含有量が減っていること。そして、不足が低収量や生産物の品質低下につながる恐れがあると警告したのである。この警告を受け、農業技術者たちは、増加する食料需要を満たすため、リンを豊富に含む鉱床の採掘に励んだりした(2)。

150年先にはリン鉱石は枯渇する

　今、世界のどの農民たちも収量を増やすため、リン肥料を施肥している。だが、あたりまえにも見えるこのプロセスは無限には続かない(2)。シドニー工科大学のダナ・コーデル博士は「50～100年後には現在の世界の鉱床は枯渇してしまうでしょう」と語る(1,3)。オーストラリア連邦科学産業研究機構で持続可能農業の研究主幹を務めるリチャード・シンプソン博士もこう語る。

「枯渇するのは、70年、90年、おそらく、150年後かもしれません。ですが、世界の高質なリン資源はかなり限りがあることがわかっています。それまでに、より高価格となるリン資源が私たちには残されるのです」(3)

　 国際肥料開発センターは、以前に想定されていた以上にリン鉱石があると発表した。だが、シドニー工科大学の持続可能な未来研究所長のスチュアート・ホワイト教授は、同センターの数値の解釈には注意が必要だ、と警告してみせる。

「このリポートは、食料生産にもたらす『ピーク・リン』の恐るべき結果は認めていますが、リンはまだ何百年分も残されていて、差し迫った危機は全くないとの結論を下しています。とはいえ、この結果は行動しない理由として解釈すべきではありません。600億トンというこの新たな数値には、非常に質が低く、アクセスも困難で、経費がかかる地下に埋蔵するリン酸の評価だからです。加えて、この評価が実際にどれほど信頼できるか不確かです。最新リポートは、モロッコのリン鉱石の推定埋蔵量を約60億トンから500億トンまで増やしていますが、モロッコの鉱山会社もモロッコに次いで世界で二番目に大きいリン鉱床を管理する中国の公社もその商業データを出していません」

　ホワイト教授の指摘どおり、リポートは、モロッコの採掘経費のデータはなく、二次データに基づく予想評価だと認めている。

　「作物を生産するために農民たちが農地に投入できるリンと地下に埋蔵するリンとでは大きな差があります。経費がかさみ採掘が困難で、ほとんどの農民が手に入れられなければ、何百万トンあると言っても、食料安全保障からすれば、無意味です。しかも、ピークが先延ばしされるとはいえ、たかだか数10年後のことです。新たな数値で根本的な問題が変わることはありません」

　前出のダナ・コーデル博士もこう説明する。

「世界に残された鉱床は、さほどリンを含まず、多くの汚染物を含み、アクセスが困難であったり、環境的文化的に鋭敏な地域にあります。採掘や加工には大量のエネルギーや経費を要し、大量の廃棄物を産み出す状況へとシフトしています」(4)

　増え続ける需要を満たすための多くの鉱山は劣化し、まずます深い層まで掘り下げ、質が低い鉱石を採掘しなければならなくなってきている。つまり、リン鉱石が完全に枯渇するはるか以前から資源不足の影響は出ることになる(2)。

ピーク・リンは25年先

　ピーク・リンは既に過ぎていると評価する人もいる。2007年のEnergy Bulletins誌に掲載された論文で、カナダの物理学者パトリック・デリーとバード・アンダーソンは、ピーク•リンは1989年だったと主張してみせた。だが、ホワイト教授とコーデル博士は、1989年以降のリン生産の衰退は、ソ連崩壊とヨーロッパでの肥料飽和によるもので、一時的なものにすぎなかったと論じている。では、正確にはいつなのか(1)。

　ホワイト教授らは、非再生可能資源の採掘に際し、差し迫る経済やエネルギーの逼迫状況を考慮に入れた分析を行い、2009年に、グローバル環境チェンジ誌に論議を呼んだ「2030～2040年のピーク・リン」を発表した。ホワイト教授は言う。

「それは既に現れつつある危機なのです(1)。ピーク・リンは、リンが枯渇する時期としてよく誤解されますが、実際のところは、経済とエネルギー的な制約のために、もはや生産が需要に対応できなくなる時期のことを言います。つまり、すべての鉱床が枯渇する時期よりもはるかに早く起きるのです(4)。今は、代金さえ支払えば、リンが手に入れられます。ですが、世界的には20～25年後にストックはピークに達します」(1)。

　コーデル博士も要求が供給を追い越し、価格が急騰するポイント「ピークリン」は、世界のリン鉱石が枯渇するはるか以前、25年以内に到達すると述べる(3)。イギリスの土壌協会が2010年に出した最新リポート『石と困難な場所：ピーク・リンと食料安全保障への危機(A rock and a hard place:
 Peak phosphorus and the threat to our food security)』もリン鉱石が以前想定されていたよりも急速に失われていて、供給の減退と価格高騰が世界の食料安全保障にとって新たな脅威であり、最近分析では、早ければ2033年には供給が不足して価格が高騰する「ピーク•リン」に直面することとなる、と主張する(5)。

ピーク・リン以降の世界

　既に、兆候は現れ始めている。2003～2008年にかけて、リン酸肥料の価格は約350％も値上がりした(2)。この燃料代と肥料価格のアップが一因となり、2008年の食品価格の高騰につながり、40カ国以上で暴動が起きた。この暴動は食料供給不足で引き起こされる社会的な激変の事例ともいえる。リン資源が安定供給されなければ、グローバルな農業生産は低迷し、地球全体の食糧安全保障が大混乱に陥る脅れがある。人々は深刻な栄養不足を被るであろう(2)。今後、15年で世界人口がさらに20億人に増加すると予想されているが、リン不足は食料安全保障にとって深刻な脅威となろう。オーストラリア連邦科学産業研究機構のランド・ウォーターの環境生物化学プログラムの主任研究員、マイク・マクラフリン博士は言う。

「リンはなくなりはしません。ですが、かなり高額になりましょう。現在も肥料は農民たちにとって投入資材コストが大きいひとつで、原料価格が値上がりするにつれ、食品価格もあがるのです。挑戦は重要です。なぜなら、世界の人口が増えているからです。食品価格がかなり高騰すれば、社会的コンフリクトが発展するという問題があると思います」。

　リン不足が解消されなければ、近年、イタリア、タイ、メキシコ、インド等の国で起きた食料暴動は、さらに広がる潜在的な暴動の前触れとなろう(3)。リン問題はこれほど決定的な問題だ。だが、グローバル政策議論にからはなぜか抜け落ちている(5)。国連他でも注目されず、管理もされず(1)、リン枯渇と生産の落ち込み、食料価格高騰に対処する準備ができていない(5)。 2007年から2008年にかけ、リン酸肥料の需要が供給を超えると、燐灰石(phosphate)の価格が50ドル/トンから400ドルへと8倍になった(1,5)。リン鉱石の2010年現在の価格は2006年の約2倍だ(5)。この急騰を受け、リン不足や持続的な解決策を研究し、政策を議論するため、ホワイト博士やコーデル博士、そして、オーストラリアの持続可能な将来研究所、スウェーデンリンショーピング大学とストックホルム環境研究所、カナダのブリティッシュ・コロンビア大学、オランダのワーゲニンゲン大学の科学者たちは、2008年にグローバルリン研究イニシアティブを形成した(1,4)。イニシアティブは、2010年2月25日と26日にかけ、国際ワークショップを開催し、国連の注意を得ることを望んでいる(1)。

　なお、コーデル博士の論文、『リン物語：食料安全保障のためのグローバルなリン枯渇の持続可能な示唆(The Story of Phosphorus: Sustainable Implications of Global Phosphorus Scarcity for Food Security)』はリンショーピング大学から2010年の2月4日に電子書籍として出版されている。

「残されたリン鉱石の品質は低下しています。私たちはその使用からシフトすることを強いられるでしょう。どんなただ一つの即効薬解決策もありません」と、コーデル博士は言う。要求が供給を追い越し、不足、価格ショック、暴動、飢餓と戦争とよくある筋書が続く。要するに、ピークリンは、ピーク・オイルの歓迎されない続編かもしれない(1)。

　アリゾナ州の食品マーケティングの専門家マーク・エドワーズも、世界の食料生産で最も深刻な二つの問題は、水とリンだと述べる。2009年にエドワーズは、世界農業の危機について『クラッシュ！。化石食料と豊かさ成長の消滅 (Crash! The Demise of Fossil Food and the Rise of Abundance )』を書いた。この本には、噂の広がり、思惑、貯蔵されるリン資源、ガードされる鉱山、輸出規制、価格高騰、破産する農民たち、ヒステリックに書き立てるプレスとリン資源が枯渇する最後の日の姿が描かれる。

　エドワーズは、アリゾナ州で「リン・イニシアチブ」を共同設立したが、その理由をこう語る。

「自分の計算が正しいことを確かめたかったからです。もちろん、計算が間違いであることを願っています。そして、農民たちが廃棄物から養分を回収するのを応援したいのです。ですが、ほとんどの科学者たちはそのことを意識していません」

 　アリゾナ州立大学の准教授、ジェームズ・イレーサー博士もピーク・リンのことを「まだ、誰も耳にしていない最大の問題」と呼ぶ。イレーサー准教授は、州立大学に新たな研究グループ「持続可能なリン・イニシアティブ」を立ち上げた。

「タイムスケールの範囲と緊急性が限定される必要があります。いまだに、ピークについてのコンセンサスは得られていません。もし、30年間が真実であるとするならば、飢餓問題からして、その結果は、気候変動よりもはるかに深刻です。なぜなら、食べ物なしで、私たちは生きられないからです」(1)

偏った資源が紛争を招く

　地理的にリン鉱山が偏っていることも、深刻な資源争奪戦を招く脅れがある。リン鉱床の約90％は、モロッコ、中国、南アフリカ、ヨルダン、米国の5カ国に集中しているのだ(2,3)。OPEC12カ国がコントロールする石油は75％だが(1,2)、だが、たった3カ国が世界のリン鉱石の知られる鉱床の73％を制御している(1)。2009年には全世界で1億5800万トンのリン鉱石が採掘されたが、中国(35%)、米国(17%)、モロッコと西サハラ(15%)と67%が三ヵ国産なのである(5)。

　米国にはリン鉱山が12しかない。そのほとんどがフロリダとノースカロライナ州にあり、最大の鉱山はフロリダ州のものだが、その生産は急減し20年以内に商業ベースで枯渇するとされている(2)。米国には、あと25年分のリン鉱石しか残されいない(1)。米国は何十年もリンを輸出し続けてきたが、現在は輸出を止め、2004年にはモロッコと自由貿易協定を結んで、現在必要な供給量の約10％を同国から輸入している(2)。

　モロッコは、西サハラにあるリン鉱山の多くを占領し、国際的人権問題や国連の取引非難を無視し、米国に輸出している(1,2)。モロッコに次ぐリン資源は中国にあり、全体の27％を占める(1)。だが、中国も2008年に135％の関税を急遽設け(2)、輸出規制に踏み切った(2,5)。オーストラリアは毎年の必要とする燐酸塩の半分を採掘する。ほとんどが、クイーンズランド州のマウント・アイザの東南のリンの丘鉱床からだ(3)。ヨーロッパもリン鉱石を輸入に依存している。鉱床の地理的集中が将来的な資源確保をさらに不確実なものとしている(5)。この事実は、国際的な緊張を高め、国家が国境を引くことにも影響するかもしれない(2)。ホワイト教授は言う。

「世界に残された鉱床の85％はまさに5カ国がコントロールしています。2008年にはリン鉱石の価格が8倍に高騰することを目にしましたが、これは再び起こりうるのです」

　ホワイト教授とコーデル博士は、EUやオーストラリア、サハラ以南のアフリカ等のリン輸入地域は、今後、食料生産に欠かせないリン資源は、ますます地政学の緊張や価格高騰を受けそれに依存する余裕がなくなると警告する(4)。国連はリン資源他の資源の輸出規制の禁止令を出しているが、その効力は不完全だ。2008年の食料危機が色あせるにつれ、関税は撤廃されてはいるが、その供給が世界的にやせ細れば、こうした貿易障壁の賦課は、あたりまえの出来事となろう(2)。

ピーク・リンへの対応策は３R

 　では、どうすればいいのだろうか。土壌協会のリポートを書いたイソベル•トムリンスン博士はこう言う。

「いかなる農業を行うのか。何を食べるのか。そして、人間の排泄物にどう対処するかを抜本的に考え直すこと。それが、リン鉱石に依存せずにリンを適切に維持できることから、将来的な食料供給を確実にするうえで重要です」(5)

　研究者たちは、リンの供給危機を回避する唯一の方法は、3R、すなわち、リデュース、リユーズ、リサイクルに取組むことだと言う(1)。ダナ・コーデル博士も近代農業はリン鉱石を肥料として使うことに依存し過ぎていると述べる(3)。

「私たちは事実上、リン鉱石依存症になっているのです(1,3)。私たちはリンを採掘し続けていますが、鉱床の寿命を延したいならば、かなり採掘率を落としたうえ、もっとリサイクルをしなければならないのです(1)。長期的な食料生産のためにリンを確保するという考え方が政府にはまったくありません。正確な時期がいつであれ、いま行動する必要があることは明らかです。これは、再生可能なリン肥料、つまり、人間の排泄物、厩肥、食物残渣からリンをリサイクルすることに投資し、採掘から施肥、食品加工でのリンの効率性を高めることを意味します」(4)

　順番にみていこう。コーデル博士は、ひとつの選択肢が肉を食べる量を減らすことだ、と言う。

「肉中心の食事は菜食主義よりも2～3倍も多くの燐酸塩が必要となるからです」(1,3)

 　ホワイト教授も言う。

「このことは人々が豊かさだと考えることの核心を突いています。2050年に米人やオーストラリア人と同じ食事を90億人がする余裕があるでしょうか。答えは明らかにノーです。ガンジーが口にしたように『誰しものニーズのためには十分でも、誰しもの強欲のためには十分ない』のです。　もちろん、私は、他の人が何を食べるべきかと言う資格はありません。とはいえ、西洋工業国の人々には選択枝があります。肉食をする必要は全くないのです」(1)

　野菜と比べ、家畜生産は多くのリンを使う。農法や肉の種類によってリン需要には違いがある。無化学肥料で栽培された草で飼育された家畜の肉は、人工肥料を用いた穀類で飼育された家畜からの肉よりもパフォーマンスがずっといい。とはいえ、肉を食べる量を減らすことで、リン鉱石需要は減らせる(5)。

　インド人たちが肉中心の食事をすれば、インドのリン需要はたちまち3倍になる。だが、西洋風の食事が世界全体で野菜食に変われば、世界のリン酸肥料需要を最大45％も減らせることが研究からわかっている。つまり、グローバル化に抵抗し、肉需要をあえて減らすことが第一歩なのだ(1)。

排泄物をリサイクルする

　石油とは異なり、使った後でリンは回収できるから、リユースやリサイクルが可能だ。何千年間も、農民たちは、厩肥と人糞を土地に戻し、まさにそれをしてきた。だが、近代農業は、家畜飼料はしばしば何千マイルも離れたところにあり、トイレは人的廃物を水で流す(1)。

　ホワイト教授やコーデル博士によれば、全世界では、消費される5倍以上ものリンが採掘されている。別の言い方をすれば、毎年食料生産のために、1500万トンのリンが採掘されているのだが、その80％は食卓には達していない。農民たちは、肥料を使いすぎ、河川、湖沼、海洋を汚染しているし、工業型の農業は、収穫後の作物残渣も土壌に還元していない。また、多くがまだ食べられるときでさえ、消費者たちがその食べ物の3分の1を捨てている国すらある。非能率と浪費によって失われている(1)。

「人類の６人に一人は飢えています。彼らの多くは貧しい農民たちで、その農地はリンが不足し、肥料も手に入れられません。一方で、リン汚染による富栄養化やデッドゾーンが世界的に広がっている。今の食料生産でのリン管理を再考する理由は、それだけで十分だと思います」とコーデル博士は言う(4)。

　リン肥料の供給減少で、一番被害を受けるのは、飢餓の瀬戸際で生きる開発途上地域の何百万人もの農民たちだ(2)。アフリカは、リン鉱石の最大の輸出国でありながら、食糧不足が最も深刻な大陸だ(1)。マイク・マクラフリン博士も、この地球上の農民たち誰もがリンに依存しているが、鉱物供給が平等には分配されていないことを指摘する。

「私は、食物価格がもっとかかることに慣れなければならないと思います。そして、いかに、開発途上国の絶望的な所得が私たちとは同じではない発展途上国をいかに支援するかを本当に考えなければならないと思います」(3)

　人間を含めて、哺乳動物は体内に取り入れたリンのほぼ100％排泄する。つまり、厩肥はリンの最大の再生資源なのだ。だが、研究からは、世界でその半分しか農地に還元されていないことがわかっている(1)。おまけに、人間の排泄物であるスラッジや下水で農地還元されているのはたった10％だけなのだ(1,5)。そこで、毎日食べる肉や野菜、そして、トイレで流す糞尿中に含まれるリンをリサイクルすることが大切となる。 2009年にシドニーで開催された会議コーデル博士は言う。

「世界的に見れば、私たちは小便と糞で300万トンのリンを発生させています(3)。糞尿について真剣に語る必要があります。50～100年スパンで考える必要があるのです」

　例えば、人間から排出されるリンの50%以上が尿には含まれている(5)。尿中の養分は、必要とする食料の少なくとも半分を作り出すために十分なのだ。ヨーロッパでは、廃水を資源としてではなく、汚染物質とするモノの見方が社会的には行き渡っているが、それは「尿の盲目」と呼ばれた。フランスの小説家ヴィクトル・ユーゴーも、19世紀中期に水洗トイレが導入されてほどなく、『レ・ミゼラブル』でそれをとりあげた。人糞尿をリサイクルするために、ローマ時代の皇帝ネロは、「尿の税」を設けていた。大都市は最も強力にして最大の「糞工場」なのである。研究者たちは、都市が、周囲の農地を肥沃にする尿と糞のリンの「ホットスポット」になると考えている(1)。

　土壌協会のリポートも、現在のトイレによる排泄物の処理方法を根本的に変えることを推奨する。現在のEUの有機基準では、下水汚泥の農地還元を認めていないのだが、リンを確保するため、基準を変えるよう提唱している(5)。

　現在はまだ回収されていないが、リン資源をリサイクルするための運動が進みつつある(3)。例えば、スウェーデンは2015年までにリンの60％を農地に戻し、リサイクルする計画を立てている(1)。スウェーデンのいくつかの地区では、大量にリンを含む尿を液体肥料として使えるように尿を分離する新たな尿トイレの使用の強制をはじめた。持続可能な未来研究所もシドニー技術大学のブロードウェイ・キャンパスでこのトイレの使用を試している(3)。

リサイクルは解決策の一部

　だが、リチャード・シンプソン博士は、オーストラリアではリサイクルは解決策の一部にしかならないと述べる。

「農業に投下されるリンのうち、約75％は土壌に集積し、20％が輸出され、5％だけが国内消費されています。ですから、オーストラリアが廃棄物を効率的に完全リサイクルしたとしても、現在の生産水準を維持するのに必要なリン酸量を補うことは絶対にできません」

　そこで、シンプソン博士は、リン投入が少なくても機能する農業システムの開発に重点をおいている。

「それは作物や牧草の生産効率をあげることを意味します。いくつかの植物は自然でも極めて効率的にリンを使っています。農業上で重要な作物にもこうした特色が必要です」　

　それは、リンを効率よく土壌から吸収できる品種を育成することで達成できよう。「さらに一歩進めるために、遺伝子工学を用いることも可能かもしれません」と博士は言う(3)。

　降雨量が多かったり、潅漑が用いられている沿岸地域では、リンは土壌から流失していく。だが、マイク・マクラフリン博士は、施肥技術の進歩で、河川や海洋に失われるリン酸の量を減らせるとも言う。「そうした状況では、緩効性肥料は能率を劇的に改善できます」クイーンズ・ランドの資源マネジメント部のフィリップ・ムーディ博士が2010年に世界土壌学会議でプレゼンされた研究も参考になる。博士らは、北部ニュー・サウス・ウェールズとクイーンズランド州の南部と中央領域からの土壌を分析し、リンとカリが土層10cmに蓄積する傾向があることに気づいた。伝統的には、その10cmに施肥がされている。また、そこがサンプリングがなされ、土壌中のリン含有量が測定される場所でもある。だが、乾燥条件下では、このリンは根にほとんど達しないために、植物にはほとんど価値がない、とムーディ博士は指摘する。

「私たちは、心土中のリンやカリウムのストックを評価する必要があります。これは主に農法の問題なのです」(3)

　 ジェームズ・イレーサー准教授もこう述べる。

「リンを捕らえるために発明される必要があるのは全産業です。人間のリン循環を閉じることが大切なのです。メキシコ湾にリンを流し去るかわりに農地にそれを保つ作物を育てる新たな方法が必要です。より効率的な植物も必要です」(1)

　リン鉱石への依存度は農法によっても大きく変わる。輪作、緑肥、堆肥を含め、養分を再循環させている有機農業は、来るべきリン鉱石のショックに対して弾力性がある。また、有機栽培された作物の根は密で深い根系を通じて養分を吸収力も大きいから、一般的慣行生産よりも肥料需要が少ない(5)。

　要するに、長期的で持続可能な食糧安全保障を担保するには、無駄を省くことで、リン鉱石需要を劇的に減らす必要がある。これにはトーテクとハイテクの解決策の組み合わせを必要としよう。土壌侵食を防ぎ、より狙った施肥法を開発し、リンで効率的な作物を創り出すのだ。

　幸いなことに、化石燃料とは違って、リンは何度も再利用が可能だし、それは、自然生態系で起きていることだ。もし、この挑戦が達成できなければ、人類はいまだかって経験したことがない規模でマルサスの飢饉の罠に直面する。多くの国が食物を国民に提供できなくなり、こうした分裂の地政学的な影響は深刻となろう。とはいえ、この暗いシナリオが私たちの運命である必要はない。もし、持続可能な農業とともにリンの持続性を高める挑戦に成功すれば、家族、コミュニティ、そして、国々は健康的な栄養を確保でき、河川、湖、海洋がきれいな生活のある未来に期待できるのである(2)。

【用語】

　国際肥料開発センター(IFDC= International Fertilizer Development Center)

　シドニー工科大学(University of Technology, Sydney)

　ブロードウェイ・キャンパス(Broadway campus)

　持続可能な未来研究所(ISF= Institute for Sustainable Futures)

　オーストラリア連邦科学産業研究機構(CSIRO =Commonwealth Scientific and Industrial Research Organisation）

　持続可能なリン・イニシアティブ(Sustainable Phosphorus Initiative)

　グローバル・リン研究イニシアティブ(GPRI= Global Phosphorus Research Initiative)

　リンショーピング大学(Linköping University)

　ワーゲニンゲン大学(Wageningen University)

　ストックホルム環境研究所(SEI= Stockholm Environment Institute)

　ブリティッシュ・コロンビア大学(UBC= University of British Columbia)

　グローバル環境チェンジ誌(journal Global Environmental Change)

 【人名】

　ダナ・コーデル(Dana Cordell)

　リチャード・シンプソン(Richard Simpson)

　スチュアート・ホワイト(Stuart White)

　パトリック・デリー(Patrick Déry)

　バード・アンダーソン(Bart Anderson)

　マイク・マクラフリン(Mike McLaughlin)

　マーク・エドワーズ(Mark Edwards)

　ジェームズ・イレーサー(James Elser)

　イソベル•トムリンスン(Isobel Tomlinson)

　フィリップ・ムーディ(Phillip Moody)

【引用文献】

 (1)Melinda Burns, The Story of P(ee), Real Solutions. Miller-McCune, February 10, 2010．

 (2)James Elser and Stuart White, Peak Phosphorus, and Why It Matters, Foreign policy, APR 20, 2010．

(3) Stephen Pincock,Peak phosphorus fuels food fears 

 (4) Terry Clinton, Peak phosphorus still a threat to food security, despite new report, University of Technology Sydney, Sep28,2010．

 (5)New threat to global food security as phosphate supplies become increasingly scarce, 29 November 2010.

複雑ネットワーク

自己組織化する点と線

　一人の人間を「ノード・点」とし、人のつながりを「リンク・線」で表せば、社会的なネットワークはノードを適切につなげたマップと解釈できる。こうして複雑な社会構造を考察していくのが、社会的ネットワーク論だ(4)。　床にバラバラに散らかしたボタンをランダムに拾いあげて糸でつなぐという作業をしてみよう。ボタンをつないでもある段階までは何も起こらない。だが、リンクが次々と加えられ、糸とボタンの比率が0.5を超えると突然、ボタンは巨大なまとまりとなって、「ネットワーク」が出現する。物理学的には「パーコレーション」と呼ばれる「相転移」現象で、数学ではこれを「巨大コンポーネント」の出現、社会学では「コミュニティが作られた」と呼ぶ(3)。

　このまとまりを「クラスター」(ブドウの房が語源)と呼ぶ。とはいえ、こうしたネットワークはなぜが出現するのだろうか。この問題に初めて取り組み、1959年にノードをランダムに結ぶ「ランダム・ネットワーク」のアイデアを発表したのが、ハンガリーの天才数学者ポール・エルデシュ(Paul Erdős、1913～1996年)とハンガリーの数学者アルフレッド・レーニイだった(エルデシュ＝レーニィモデル、ERモデル)。　実は、ネットワークから巨大クラスターが形成されるのに必要なリンクは、ノードあたりわずか一本にすぎない。リンクの数が１本以下ならば、バラバラの小さなクラスターがあるだけだが、１本以上のリンクあればノードはつながっていくのだ₍₁₎。

世間は狭いスモール・ワールド

　1929年にハンガリーの作家、フィリジェシュ・カリンティは『同じものはひとつもない』という作品の中で、わずか5人の知人を介するだけでノーベル賞受賞者と自分とをつなげるシーンを描いてみせた(1)。広いようで思っている以上に世間は狭い。赤の他人と思える人物も、実際には数人の知り合いを介して縁がある(4)。実際に赤の他人と自分とはどれほど離れているのだろうか。1967年にハーバード大学の社会心理学社スタンレー・ミルグラム(Stanley Milgram、1933～1984年)教授は、奇妙な社会実験を行ってみた(1)。米国中西部のカンザス州とネブラスカ州の住民に手紙を送り、まったく面識がない東部の受取人までファースト・ネームで呼び合う親しい知人を介して転送するよう依頼し、何人の仲介者によって手紙が戻ってくるのかを調べてみたのだ(2)。結果は驚くべきもので、平均わずか5.3人で手紙は返信されてきた(1)。こうして、誰もが6人以内の知人を通じてつながっているという「６次の隔たり」、「スモール・ワールド」仮説が提唱されたのだった(2)。

クラスター、コミュニティが安心を育む

　ハーバードの大学院生だったマーク・グラノヴェッター(Mark Granovetter)は、ミルグラムの発見に興味を覚え、誰の世話で就職ができたのかを調べてみた。すると、84％がたまにあうちょっとした知り合いのツテによって就職していた(2)。

　これは、少し考えてみればすぐわかる。「150人の法則」というものがある。現実社会でつきあいのあるメンバーは150人に限定される、という法則だ。平均的な人間がお互いに認識したり、感情をわかちあえたりする人数には、ある種の限界があることは発達心理学でも明らかだ。文化人類学の研究でも村の最大人員はだいたいこの数に入る(4)。社会は高度に相互連結されたクラスターだが、エルデシュ＝レーニィのランダム・ネットワークでは、基本的に友人サークルは存在しない。個々のノードは平等主義で、どれもがランダムにつながっていく(1)。だが、実際には、「類は友を呼ぶ」というように、新たなリンクは類似した人との間にできやすいし(3)、クラスターは、社会資本でもある(2)。集団が大きくなり、顔が見えない関係になれば、詐欺師のような「フリーライダー」も出現しやすくなるが(4)、閉鎖された集団内でだけ暮らしていれば安心だ(3)。

　とはいえ、過度にクラスター化した閉鎖集団にも弱点がある(3)。よく知っている人間同志の情報は同じものであることが多く、その中から新たな情報がもたらされるチャンスは少ない。新情報はよく知らない人からもたらされる可能性が高いのだ(4)。

弱さの強さ

　グラノヴェッターは、ここから弱い絆の強さに気づく。そのヒントとなったのは、ゆるやかな水素結合で結ばれている分子だった(1)。弱い絆の密度がある閾値よりも低ければコミュニティを超えて情報が外部に広がることがなく、職探し等ではマイナス面も生じる。就職の有効な紹介者、かけ橋となるのは、親友や家族等、つきあいが濃密な「強い絆」ではなく、ごく稀に接する「弱い絆」であったのだ(4)。グラノヴェッターの発見は画期的なものだった。1969年に最初に書かれた論文は、斬新すぎて理解されずに却下されたが、改めて書かれた1973年の「弱い絆の強さ」(The strength of weak ties)は、現代社会学に最も影響を与えた論文となった(1)。もっともグラノヴェッターがこの発見をできたのは、米国が赤の他人を大切にする「信用社会」であったという事情もある。日本のように閉鎖的な「ムラ社会」からなる社会においては、いまだにコネが重要で、弱い絆で就職できる者は少ないからだ(3)。

スモール・ワールド・ネットワーク登場

　こうして社会的ネットワーク論は、主に社会学によって研究されてきた。だが、1998年にひとつのブレイクスルーが訪れる(4)。当時コーネル大学の博士課程の学生だったダンカン・ワッツ(Duncan J. Watts、1971年～)とその指導教官スティーブン・ストロガッツ(Steven Henry Strogatz、1959年～)は、エルデシュ=レーニイのランダム・ネットワークに変わって、ミルグラムの「スモールワールド」とグラノヴェターと「弱い絆」のアイデアを結びつけた巧妙なモデルを提唱する。

　そのヒントとなったのは、規則正しく同期点滅するパプア・ニューギニアのホタルやコオロギの鳴き声が同調する現象だった。 1990年にスティーブン・ストロガッツと数学者レナート・ミローロは、ホイヘンスの時計と同じように相互作用する仮想ホタルのシミュレーションを行っていた。もし、一万匹のホタルが他のすべての個体を見て反応したとすれば、ホタル同志には5000万本ものつながりがいることになる。だが、4～5匹の近くのホタルがつながるだけでも同期発光はできる。ワッツはこれに着目した。クラスター同志をつなぐ長距離のリンクを加えるだけで、少数の弱い絆がネットワーク全体をつなげ「スモール・ワールド」も同時に実現できたのだ(2)。つまり、閉鎖クラスターがもたらす「安心」とスモールワールドにつながる「信頼」の双方をあわせ持つネットワークを「スモール・ワールド・ネットワーク」と呼ぶ(3)。

　その後、スモール・ワールド・ネットワークは、電力系統、線虫の神経細胞等、様々なネットワークに共通する現象であることが発見されていく。ダンカン・ワッツに触発された研究で、インターネット、食物連鎖等、社会学、経済学、情報工学、生物学と幅広い分野にわたって「複雑ネットワーク」という新たなパラダイムが注目を集めることになったのだ(4)。

ハブでつながるインターネット

　1957年に人工衛星スプートニクの打ち上げにソ連が成功したことは米国に大変なショックを与えた。アイゼンハワー大統領は、国防総省に高等研究計画局、アーパを設置するが、一年も経たないうちにＮＡＳＡが設立され、アーパはその役割を失う(2)。とはいえ、アーパはひとつの置き土産を残した。インターネットのベースとなったのだ(1)。カリフォルニア州のサンタ・モニカには、核兵器増強のため1946年に設立されたシンクタンク、ランド・コーポレーションがあるが(1)、1964年に核兵器攻撃に強いネットの構築をポール・バランは命ぜられる。そこで、バランは漁網型の「分散型ネットワーク」と「階層分散型」と二つの分散型ネットワークを提唱いた。バランは漁網型のネットの方が生き残りやすいと指摘した。バランは、ノードあたりの平均リンク数を「冗長度」と称し、３以上の冗長度があれば非常に激しい攻撃にもネットワークは耐えられるとした。1969年12月には、カリフォルニア大学ロサンゼルス校とサンタ・バーバラ校、スタンフォード大学、ユタ大学と4台のコンピューターがつながれアーパネットと呼ばれた(2)。

　1998年、ベル研究所のビル・ チェスウィックとカーネギー・メロン大学のハル・バーチは5年もかけて、発展しつつあるネットの地図を完成させたが、それは、バランが攻撃に弱いとした階層型ネットワークに似ていた。とはいえ、そこには、バランも気づかなかったメリットがあった。ランダム・ネットワークで予想される100倍もクラスター化していたのだ(2)。

　ソウル大学を卒業し、インディアナ州にあるノートルダム大学のポスドクだった鄭夏雄(チョン・ハウン)は、ハンガリー出身のアルバート＝ラズロ・バラバシ(Barabási Albert-László、1967年～)から依頼を受け、ネットのマップづくりのロボットを作った。バラバシらは、このロボットを使って、ノートルダム大学の32万ページものドキュメントがどのようにリンクされているのかを調べてみた(1,2)。すると、82％のページは3以下のリンクしかないのに、42は1000以上のリンクでつながっていた。バラバシらは、続けて2億300万ものウェブを調べてみたが、同じく90％が10以下のリンクしかなかったが、3つは100万近いページから参照されていた(1)。ノードを持つリンク数は倍になるごとに5分の1となる「べき乗則」に従っていたのだ(2)。ネット上ではごく少数の有名なサイトが数百万単位のリンクを集める一方、ほとんどのサイトはわずかなリンク先からしかリンクされていない。人間関係でも非常に多くの知人がいる人が少数いる一方で、ほとんどの人はそれほど知人は多くはない。生体内での化学作用も、ごく一部のたんぱく質が多数のたんぱく質と反応する構造になっている。このように、一部のノードが多くのノードとつながり、多数のノードはわずかなノードとしかつながらない性質を「スケールフリー性」と呼び、リンクが集中するノードを「ハブ」とも呼ぶ(4)。インターネットは、ワッツとストロガッツの想定とは異なり、少数のハブが膨大なリンクを持つ「スケール・フリーのスモールワールド」だったのだ(2)。

成長と優先を加えたバラバシ＝アルバートモデル

　エルデシュとレーニイの影響で、ネットワークはランダムなものと想定されてきた(2)。ランダムのモデルは、①数多くのノードが既に存在している、②すべてのノードは平等である、という二つを仮定とし、40年もこの仮定は疑問視されてこなかった(1)。ワッツとストロガッツは、ランダム・ネットワークとクラスターの存在の折り合い付けることには成功したが、①ネットワークが成長しない、②コネクターが存在せず平等につながるという点で現実性を欠いている(2)。両モデルとも、ネットにあるハブの存在が説明できないのだ(3)。そこで、1999年、バラバシとその学生だったレカ・アルバートは、「スケール・フリー・モデル」を誕生させる。　バラバシのモデルの特徴は、①ネットが成長していくこと、そして、②リンクは優先的に選択され、強いものに引かれやすいという２点だ。ただ、成長するだけで優先的選択がなければハブはできないし、優先的な選択だけがあっても、成長しないとネットは静的モデルに逆戻りしてしまう(1)。

システムの安定性

　　様々な撹乱に対して、どれだけ耐性のあるシステムが構築できるのだろか。システムの安定性では、頑健性(ロバストネス)が決定的に重要だ(1)。バラバシ、アルバート、鄭夏雄は、ネットワークを人工的に破壊する実験をしてみた。まず、ランダムにノードを除去してみると72％が生き残っていても、28％という臨界値に達すると、ネットワークは突如としてバラバラに解体してしまった。ランダムなネットは、ノードあたりの平均リンク数、冗長度が多くても意外に攻撃には弱いのだ(2)。　一方、スケール・フリーのネットでは、少数のリンクしか持たないノードは、ネット全体の統合にはほとんど寄与しておらず、あまり重要度ではない(1,2)。このため、実に全ノードの80％を除去しても、残りの20％が手をつなぎあって、ひとつのクラスターを維持していた(1)。ネットはハブの働きによって、なんとか統一性を維持できていた(2)。このシステムの頑健性は、ランダム・ネットワークには見られないスケールフリーのネットワークの大きな特徴である(1)。ところが、多くのつながりを持つハブを破壊すると、わずか18％を狙い撃ちしただけで、システムはバラバラになってしまった(2)。

　スケールフリーのネットには、ネットワーク障害への頑強性が高いという特徴がある。全ノードの5％が壊れても、代替経路が存在することで、システム全体はほとんど影響されない。だが、一方で、特定の重要なハブをピンポイントで狙った攻撃に対しては脆弱だという弱点も併せ持つ。上位5％のハブが壊れてしまうのだ(4)。

ハブ「タンパク質」を狙い打ちされると細胞は死ぬ

　ネットの脆弱性への研究を終えたバラバシと鄭夏雄(チョン・ハウン)は、次に細胞活動のベースとなる化学反応に着目した。1999年にノースウェスタン大学の生物学者と協働して43種類の生物を調べたのだ(2)。当初、バラバシは、生物が大きくければ、その隔たりも当然大きくなるだろうと考えていた。だが、予想に反し、単細胞生物も多細胞生物も三次の隔たりしかないスモール・ワールド世界だった(1)。例えば、大腸菌の代謝反応は700以上のノードと1000近いリンクからなる複雑なネットワークである。だが、大半の細胞は同じハブを持ち、リンクが多い分子は、ATP、ADP、水と十番目まで同じだった。実は、細胞内でもリンクが多い分子は、進化の早期段階で産まれている。とはいえ、43種類の生物の代謝ネットワークにすべて共通して現れる分子はわずか４％にすぎない。つまり、ハブは共通であっても、リンクが少ない分子は生物種によって違うことがわかる。大半の分子はひとつか二つの反応にしか関与していないのだ(2)。

　 2001年に、バラバシはノースウェスタン大学のショーン・メイソンと協働し、ネットと同じく、酵母の生化学的ネットワークを破壊する実験を行ってみた。ビール酵母やパン酵母等で知られるサッカロミケス属の酵母は(2)、真核生物の中でも最もシンプルで(1)、1996年にすでに完全なゲノム地図が完成されている。それは、16本の染色体と6200の遺伝子からなる。この酵母のネットワークのうち、90％のタンパク質はリンクが5以下しかなく、酵母が生きるために不可欠なタンパク質は20％ほどだった。一方、0.7％しかないタンパク質がハブとなっており、そのリンクは15を超えていた(2)。つまり、酵母のタンパク質の相互作用もスケールフリーだったのだ。ネットと同じく、リンクが少ないタンパク質で突然変異が起きても酵母が死ぬ確率は20％以下でしかなく、そのシステムは頑丈だった。だが、リンクが多いタンパク質だけを狙い撃ちし除去すると崩壊がおきた。ハブであるタンパク質を壊されると60～70％の細胞は死んでしまったのである(1)。

【引用文献】

 (1)アルバート＝ラズロ・バラバシ「新ネットワーク思考」(2002)NHK出版

 (2)マーク・ブキャナン「複雑な世界、単純な法則」(2005)草思社

 (3)増田直紀「私たちはどうつながっているのか」(2007)中公新書

 (4)ウィキペディア