アグロエコロジー・ブログ

アグロエコロジー

　近代産業農法は、土地、水、資源の利用性と重なる環境やエコロジー的な危機のインパクトによって、もはや世界を養うことができない。

　硬直した警告は、食料の権利の新たな国連特別報告者に、この6月に指名されて以来、ヒラル・エルヴェル(Hilal Elver)教授の最初の公開演説からのものだ。

「世界飢餓の根本的な原因に対処しない食料政策は失敗せざるをえるでしょう」とアムステルダムでの詰め込まれた聴衆に彼女は伝えた。

 　農村の小規模農民をエンパワーする「農業の民主主義」へのトランジションを支援するよう政府に呼びかける前に、10億人がグローバルに飢えていると彼女は宣言した。

 農業は新たな方向性、アグロエコロジーを必要としている

「2009年のグローバルな食料危機は、グローバルなフードシステムのターニングポイントの必要性を示した」と彼女は主要な国際シンクタンク、トランスナショナル研究所(TNI =Transnational Institute)が主催されたイベントで語った。

「近代農業は1950年代に始まりましたが、より資源集約的で、化石燃料に依存し、肥料を使用し、大規模な生産に基づいています。この政策は変わらなければなりません。私たちは既に一連の挑戦に直面しています。資源不足、人口増加、土地有効性とアクセスの減少、水不足の出現、土壌侵食は、将来世代のために私たちの資源をいかにベストに使用するかを再考することを私たちに求めます」

　国連職員は、「アグロエコロジー」が、いまだに急増する食料需要を満たすことができる、環境的にはるかに持続可能なやり方をいかに提供するかを新たな科学的研究がますます示していると語る。

「アグロエコロジーは、より省資源志向で、社会と調和して働く農法を用いた伝統的な方法です。アグロエコロジーでの新たな研究は、人々やその環境を同時に保護するために、伝統的な知識がいかに使用できるかを効果的に探ることを可能にします」

小規模農場主は、世界を養うための鍵

「誰が消費し、誰が生産しているのかには地理的・分配のアンバランスがあります。グローバルな農業政策は調節する必要があります。明日の混み合い熱い世界では、脆弱なものをいかに保護するかの挑戦が高められます」とヒラル・エルヴェルは続ける。

「それは、食料生産における女性の役割を認識すること必要とします―農民から主婦、働く母親まで、女性が世界の主な食料供給者なのです。さらに、それは、最も脆弱で、最も飢えた小規模農民を認識することを意味します。

　ヨーロッパ、米国、開発途上世界を超えて、小規模農場はその数を減らすことに直面しています。ですから、私たちが小規模農民に対処すれば、飢餓を解決し、食料生産にも対処することになります」

　そして、エルヴェルは、彼女の国連の役割のオーソリティーだけでなく、評判の高い学者として話す。彼女は、カリフォルニア大学サンタ・バーバラ校のOrfaleaグローバル・インターナショナル研究センター(Orfalea Center for Global and International Studies, University of California, Santa Barbara)で地球の気候変動、ヒューマン・セキュリティーと民主主義に関するプロジェクトの研究教授と共同管理者だ。

 　彼女は経験を積んだ弁護士兼外交官でもある。トルコ環境省で法律顧問の元設立者で、マルタ大学の外交研究地中海アカデミー(Environmental Diplomacy at the Mediterranean Academy of Diplomatic Studies)の環境上の外交の国連環境計画(UNEP)の椅子に以前には任命されていた。

産業農業は、補助金の80%、研究資金の90%を掌握

　研究や政策提言の将来の方向性をほのめかし、彼女は、大規模モノカルチャーのアグリビジネス企業に行く莫大な補助金を批判した。現在、EUでは、補助金の約80%、研究資金の90%は、慣行の産業農業を支援することに行っている。

「経験的、科学的なエビデンスは、小規模農民が世界を養っていることを示します。国連のFAOによれば、私たちがグローバルに消費する食料の70%は小規模農民からもたらされているのです」とエルヴェル教授は言う。

「これは将来の農業政策にとって決定的です。現在、ほとんどの補助金は大規模なアグリビジネスに行っています。これは変えなければなりません。政府は小規模農民を支援しなければなりません。農村住民が都市にますます移住して、これは大きな問題を産み出しています。こうしたトレンドが継続すれば、2050年には、全人口の75%が都市地域に住むことでしょう。私たちは、とりわけ、農村地帯の若者たちのために、小規模農民への新たな可能性とインセンティブを提供することで、こうしたトレンドを逆にしなければならないのです」

　もし実施されれば、エルヴェルの示唆は、現在の政府の食糧政策の大きなシフトを代表するであろう。

　けれども、エルヴェルの後で話した食料と栄養を専攻するオランダ貿易開発省の公務員マルセル・ビュークブーム(Marcel Beukeboom)は、エルヴェルの小規模農場に対する強調に異議を唱えた。

「小規模な農民をエンパワーするため、私たちがさらに行わなければならないことには合意します。ですが、事実は、大規模なモノカルチャー農場は消えないということです。ですから、私たちは、産業アグリビジネスの実践をより効果的にするやり方を見出さなければなりません。これは小規模と大規模の民間部門が協働することを意味します」

アグロエコロジーへの国連のイニシアチブ

　新たな国連の食料審査官のデビュー・スピーチは、FAOによって主催されたローマにおける食料と栄養セキュリティのための画期的な2日間のアグロエコロジーの国際シンポジウムと同時に起った。科学者、民間セクター、政府の官僚、市民社会リーダーを含めて、50人以上のエキスパートがシンポジウムに参加した。

　シンポジウムの終了のハイ・レベルのラウンド・テーブルは、フランス、アルジェリア、コスタ・リカ、日本、ブラジル、欧州連合の農業委員の農業大臣を含んでいた。

　FAOのホセ・グラジアノ・ダ・シルバ(José Graziano da Silva)事務局長は、こう言う。「アグロエコロジーは、科学と政策で成長し続けている。それは、必要とされる気候変動の適応のコンテキストの中で、そのすべての形式の飢餓と栄養失調を終えさせるという挑戦に対処するのを支援するアプローチだ」

 　ほぼ70人の国際的な食品科学者によって署名されたFAOへの手紙は、アグロエコロジーのシンポジウムの召集のために国連機関を祝し「気候変動に対処し、水危機に直面してレジリアンスを構築するための中央戦略としてのアグロエコロジーへの国連システム全体に渡るイニシアチブ」を呼びかけた。

 　科学者たちはアグロエコロジーに関して「よく地に根ざした科学、時間がテストした農業の実践のセット。健全な社会政治制度に埋め込まれたとき、持続可能な食料生産を達成するための最も有望な道」と記述した。

 単なる科学を越えた社会運動

　レターに署名した、ハーグの社会科学研究所(ISS=Institute of Social Studies)の農業・食料・環境研究科の准教授、ミンディ・シュナイダー(Mindi Schneider)は、言う。

「アグロエコロジーは科学を越えるものだ。何を育てるか、そして、いかにして育てるかを農民のコミュニティーが決定する権利を認識し尊重する公正のための社会運動だ」

多国籍研究所(Transnational Institute)の他の数人の食料のエキスパートは、普及している産業実践に批判を加えた。食料主権や持続的農業に考慮したNGO、南アフリカのバイオ・ウォッチ委員会(board of Biowatch)のデビッド・フィグ(David Fig)博士は、こう言う。

「私たちは産業型農業に親切すぎる。民間部門はそれを支持している。けれども、それは世界を養うのに失敗している。大きな環境汚染や天然資源の誤用に寄与している。できる限り早く古いモデルを交換するため、アグロエコロジーへの多くの注意、公的資金や政策手段を切り替える時だ」

 　ブラジルの土地・領土・食料人権のための元全国審査官(National Rapporteur for Human Rights in Land, Territory and Food) セルジオ・サウアー(Sergio Sauer)教授はこう付け加える

「アグロエコロジーは、土地、自然、そして、お互いが関係するやり方と関係する。それは単なる有機生産以上のものだ。それは持続可能な暮らしだ。ブラジルには全国から7,000人が集まるアグロエコロジー全国協会がある。アグロエコロジーの実践の具体的な経験主義的(empirical)な経験をともにプールする。彼らは、概念だけでなく、すべての知識を実践に基づかせようと試みている。一般には、誰もアグロエコロジーについて語らない。というのは、それが政治的すぎるからだ。したがって、アグロエコロジーについて議論するため、FAOが大きな国際集会を呼びかけているという単純な事実は、非常に重要な画期的事件なのだ」

【出典】

Nafeez Mosaddeq Ahmed, UN: only small farmers and agroecology can feed the world, The Ecologist, Sep 24, 2014．

エルヴェル教授の写真はこのサイトから

 

光合成の誕生

光合成よりも呼吸が先

 　呼吸には酸素が必要だ。そして、光合成は二酸化炭素を必要とする。なんとなれば、まず光合成をする生物が地球上に出現し、次に酸素を利用する呼吸が進化したと考えるとつじつまがあう。けれども、呼吸の方が起源が古い。 生命の系統樹のほとんどは、顕微鏡サイズの生物で構成され、23本のうち、3本、動物、植物、菌類だけに大型生命が存在する。動物と植物は20もある進化の枝の二つにすぎない。進化系統学では生物を大きく３グループに分類する。古細菌、真正細菌(光合成細菌、シアノバクテリア)、真核生物だ。そして、光合成は、真正細菌と真核生物にはあっても、古細菌では見られない。つまり、呼吸が先なのだ。

海底の熱水が生命の起源

　 これまで、生命は浅い海で産まれたと考えられてきた。けれども、最近では、最初の生命は、深海の熱水噴出口で産まれたとの説が有力だ。 光合成は地球上の全生命の生存基盤になっているのだが、例外がある。1977年に光合成に依存しない生態系が深海底にあることが発見されたのだ。この生態系は、熱水噴出口から湧き出す熱水と周囲の海水中の無機物をエネルギー源として使っている。

　光合成が出現する以前の生物、古細菌(化学合成細菌)は、水素を還元力として使っている。けれども、その原料となる化学物質は少ない。だから、生物の量もおどろくほど少なかったはずだ。 光合成は温度センサーが起源だった 光合成を行う生物で最も原始的なものは光合成細菌だ。そして、光合成の色素の起源も熱水噴出口の生態系にあるとの説もある。 光合成細菌には、緑色イオウ菌(硫化水素を利用)、紅色細菌(有機物を利用)の２タイプがある。いずれも、現在の植物とは異なるクロロフィル、「バクテリオクロロフィル」を持ち、それを用いて、光合成をしているのだが、植物クロロフィルが吸収する可視光よりも少し波長が長い近赤外線を吸収する特徴を持つ。

　さて、深海には光が届かない。だから、光合成をする生物はいないと考えるのが常識だ。けれども、やはり、深海の熱水噴出口で、「αプロテオバクテリア」の仲間と思われる生物が発見され、「Citromicrobium bathyomarinum」との学名が付けられた。αプロテオバクテリアは、ミトコンドリアの起源となった細菌の仲間で、光合成細菌の多くもこれに含まれる。そして、Citromicrobiumも、バクテリオクロロフィルaを持つ。 けれども、光がないのになぜ彼らは色素を持っているのだろうか。現在、考えられているのは、温められた物質が放射する赤外線だ。熱水噴出口近くの温度は400℃にも達する。周囲には、弱いながらも赤外線が放射されている。水には赤外線を吸収する性質がある。このため、その部分の波長が削られ、周囲には800～950 nmと1,000～1,050 nmの２カ所でピークを持つ赤外線が放射されている。これは、まさにバクテリオクロロフィルaとバクテリオクロロフィルb色素の吸収波長領域と一致するのだ。 おそらく、光合成細菌は、熱水に近づきすぎてゆだってしまわないセンサーとして色素を使っていたのではあるまいか。赤外線を遠くから感知するためのセンサーとして使われていた色素が、やがて光合成色素に使われるように進化した可能性もある。生物の起源だけではなく、光合成の起源も深海にあるのかも知れない。

光合成細菌の登場

　 光合成細菌の登場は、光を利用することが地球の生態系で始まったという意味で画期的なことだった。 もちろん、光のエネルギーを利用して二酸化炭素を有機物に固定することでは光合成と同じだ。けれども、光合成細菌は、水を分解して酸素を出すことはしない。例えば、光合成細菌は、硫化水素を分解して硫黄を産み出す。後述するように、二酸化炭素を固定するには「還元剤」が必要だ。光合成細菌は還元剤として、有機物や硫化水素など無機物を必要とし、そうした物質があるところでしか生息できない。その意味では、光合成以前の生物と大差がなかったことになる。

スペクトルの画像はこのサイトから

レジリアンスな人々

持続性の鍵はレジリアンスにあり

　1960年から2000年にかけて、世界の人口は倍増したが、この人々の衣食住をまかなうため、地球の資源ベースは憂えるべき状態で失われつつある。

「この需要を満たすため、森林は3倍も、食料生産は2.5倍、水の使用量は倍増しています。そして、2020年の需要を満たすには、さらに世界の穀物生産量を40％も増やさなければなりません。人口が増加し、資源ベースは低下し、気候変動を含めた様々な環境問題で、不確実性が高まる時代に私たちは生きています。私たちはいかにすれば、レジリアンスを頼りにできるシステムを構築できるのでしょうか」

　ブライアン・ウォーカー博士は、こう問いかける。博士は、オーストラリアの代表的なエコロジストのひとりだが、レジリアンス研究の国際的なリーダーでもある(1)。博士の研究は、アフリカのジンバブエの熱帯サバンナと草地生態系からスタートした。そして、1968年にカナダのサスカチェワン大学で、植物生態学で学位を得る。その後、1969～1975年まで、ローデシア大学で講師を務め、ヨハネスブルクのビトバーテルスラント大学の教授となり、1985年にはオーストラリアに移った。1985～1999年までは、オーストラリア連邦科学産業研究機構の持続可能なエコシステム(当時、野生生物とエコロジー部)の部長を務めた。博士の活動は、オーストラリア国内にとどまらない。例えば、国際学術連合会議が提唱し、1986年に設立された学際的な国際研究プロジェクト、「地球圏・生物圏国際協同研究計画」というものがあるが、博士は、そのコア・プロジェクト、「地球変化と陸域生態系研究計画」の科学運営委員会の議長を1990～1997年にかけ勤めている。1999～2002年には、スウェーデン王立科学アカデミーのベイエ生態経済学国際研究所の所長を務めた。現在は、同研究機構の持続可能なエコ・システムの主任研究官で、社会エコロジー・システムの持続性を研究するグループ、「レジリアンス・アライアンス」のプログラム・ディレクターで、代表でもある(2)。

　博士は1992年の「生物多様性とエコロジー的冗長性」(Biodiversity and ecological redundancy" Conservation Biology Vol 6 : 18-23)等、160もの学術論文を書いているが、二冊の共著もある(2)。そのひとつが、サイエンス・ライター、デヴィッド・サルトとの共著、レジリアンス・パラダイムへの入門書「レジリアンス思考(Resilience Thinking：Sustaining ecosystems and people in a changing world)」(2006)だ。この著作は、フロリダのエバーグレーズ、オーストラリア、ビクトリア州ゴールバーン・ブロークン流域(Goulburn-Broken Catchment)、カリブ海のサンゴ礁、ウィスコンシン州のノース・ハイランド湖(Northern Highland Lakes District)、そして、スウェーデンのKristiandstad Water Vattenrikeと五カ所の生態系の事例が登場する。

「コミュニティ、生態系、そして、風景。私たちの惑星の幸せを支える商品やサービスをもたらすそれらの能力にますますヒビが入ってきています。そして、効率性ではなぜ資源問題が解決できないかを、レジリアンスは説明し、『オプション』を開く建設的なオルタナティブを提供するのです」

　博士は、従来の景観や天然資源の管理法を抜本的に変えるように求める。地域生態系のことをコミュニティがよく知り、自然の変化をコントロールするよりも、むしろ自然のプロセスを受け入れ、自分たち自身で適切な地元開発の方向を決定できるようになれば、ローカル・コミュニティは、様々な変化によく耐えられる、と主張する。博士によれば、持続性の鍵は、孤立したシステム各部分の最適化にではなく、コミュニティのレジリアンスを強化することにあるのだ(1)。

　では、レジリアンスを強化するとは、どのようなことなのだろうか。「people and place」で博士はわかりやすくその意味を解説しているので、博士の主張をまとめたものを紹介してみよう。

ラッコが消えれば海は変わる

「世界で最も強力なキーストーン種はラッコであろう」

　生物学者、エドワード・O・ウィルソンは、こう書いた。ラッコは、かつては、カリフォルニアのバハ(Baja)から日本北方の島々の環太平洋の沿岸水域に生息していた。ラッコがいる生態系には、豊かなケルプの森がある。ケルプは魚の隠れ場となり、その魚がアザラシの餌となる。だが、ラッコの毛皮は価値が高い。18世紀から19世紀にかけて乱獲された絶滅しかかった。そして、ラッコが消え失せると、ラッコが餌としていたウニが激増した。ウニはケルプを喰いつくし、魚の餌や隠れ場が失われる。結果として魚が減り、アザラシも減った。生態学で言えば、ラッコはキーストーン種であって、生息する沿岸生態系を左右している。

　このラッコとウニの物語は、生態的閾値(threshold)という概念の事例といえる。ある閾値を超えると、生態系はガラリと変わり、以前とはまったく別の振る舞いを始める。これをレジーム・シフト(regime shift)と呼ぶ。ラッコの例で言えば、ある状況で安定していた沿岸水域が別の状況へと閾値を超えてしまったのだ。

　では、ラッコとウニについて、次のような本質的な問いかけをしてみよう。ラッコが増えることで、ケルプや魚やアザラシが豊かだった海に戻るのであれば、もとに戻るには、どの程度のラッコの密度が必要なのだろうか。逆に言えば、ウニがどれほど増えまでは、ケルプや魚やアザラシは消え失せることなく、耐えられるのだろうか。これが、レジリエンス(復元力：resilience)とう概念だ。つまり、システムが変化しても、基本機能や機能構造を維持できる能力、閾値を超えて別のシステムへとシフトしまわずに、ある程度変化する能力のことなのだ。

自然は、破壊と再生を繰り返している

　さて、世界各地の生態系を研究することで、ほとんどの自然が、①資源の利用(exploitation)、②システムの保全(conservation)、③資源の開放(release)、④システムの再組織化(reorganization)という４段階の適応型のサイクルを繰り返していることがわかってきた。

　森林を例にとってみよう。まず、樹木やそれを支える様々な生物へ資源はゆっくりと蓄積されていく。この段階が長く続けば続くほど、資源の利用は効率的となる。つまるところ、利用可能な資源をロックすることになる。このロックされた状態が、保全フェーズだ。だが、保全状態がずっと続くと、森林はショックや撹乱に対するレジリエンスを失い、より脆弱になる。必然的に、あるポイントで、山火事や嵐、害虫の大発生等の大きな撹乱を経験し、森林は崩壊し、蓄積してきた養分やバイオマスを放出する。この放出がなされた後に、森林は再組織化され、次の適応型サイクルを再びはじめる。

　最適化のパラドックスこの適応型のサイクルを一番よく調べてきたのは、エコロジストたちだった。だが、そこから、あるオリジナルの発想を思い浮かべたのが、オーストリアのエコノミスト、ヨーゼフ・シュンペーターだった。シュンペーターは、不況と好景気とのサイクルを分析し、1950年に「創造的破壊が絶え間ない強風」として資本主義を描いてみせた。人間の社会システムにおいては、安定性が崩壊することが、イノベーションのための資源を放出し、新たなグループが勢力を得て、再組織化が行われる。もし、変化を無視したり、抵抗すれば、脆弱性が高まり、機会を失う。

　では、経済内で、適応型サイクルがいかに機能するかを考えてみよう。例えば、建築業界に市場を確立することを切望する革新的な新ビジネスが参入するとしよう。ビジネスは、成功し急成長していく。だが、時が経てば、成功部門はより効率的となり、自らが成し遂げた成功に適応し出す。効率性とレジリエンスとのこの緊張は、製造業のジャストタイムのアプローチで描かれる。伝統的な在庫管理の手法では、メーカーは、大規模な資材倉庫を建て、次にはそれすらも省く。必要な瞬間に正確に、というアプローチで部品や資材を工場に届ける。システムが効率的で最適化されるのだ。それは、大きな経費節減をもたらす。だが、どの供給チェーンの部分も、ある種の分裂に鋭敏となっている。つまり、最も効率的な手段への最適化がなされると、企業は変化へのレジリエンスを失っていく。

　理論的に言えば、人々が望んで評価するものを最適に生産するのが、効率的な経済である。とはいえ、この最適化があまりに狭く適用されることに、最適化のパラドックス(paradox of optimization)という問題がある。ラッコを効率的に狩猟するシステムは、ラッコの毛皮という狭い利益を最適化するのには効率的である。とはいえ、こうした狭い目標は、ビジネス、生態系、あるいは、世界経済での企業のレジリエンスを失うことにつながる。健全な森林の恵ではなく、木材の生産性だけを支えるシステムは、社会にとって真の最大価値を産み出さない。これが最適化のパラドックスなのだ。効率性そのものは悪くはない。とはいえ、狭い価値、とりわけ、効率性の原則を利益だけに適用してしまうと、必然的に望まない結果が生じてしまう。エコロジー、経済学、そして、社会学の歴史は、ラッコのような事例に満ちている。生態系は人間の社会システムともつながっている。事実、すべての生命は、社会エコロジー・システム内で存在している。つまり、私たちは、私たちを取りシステムの一部なのだが、それは、私たちが想定しているよりもずっと複雑なのだ。

レジリエンスのある世界

　レジリエンスが高い世界をどうすれば創り出せるのか、そのやり方を理解するまでの道は、まだ遠い。とはいえ、レジリエンスのある世界と似た世界のビジョンを描いてみることは可能だ。

•  レジリエンスのある世界は、生物的、景観的、社会的、そして、経済的に多様性を促進しているであろう。変化に対応するためのシステムの能力や将来の選択肢の最大の源は多様性にあるからである。
• レジリエンスのある世界は、自然生態系のサイクルとともに動いているであろう。例えば、決して燃やされることがない森は、耐火性の生物種も失えば、山火事にも非常に脆弱になってしまう。
• レジリエンスのある世界は、モジュラー・コンポーネント(modular components)から構成されるだろう。伐採用の林道で結ばれた森林が、孤立した森林よりも山火事が広がりやすいように、つながりすぎると、ショックはシステムを通して急速に伝播してしまう。
• レジリエンスのある世界には、フィードバックがあり、フィードバックを通じて、閾値をまたぐ前によって、それを検出できる。グローバリゼーションがまずいのは、このフィードバックを遅らせるからだ。例えば、先進国の人々は、自分たちの消費がもたらす結果のフィードバック信号を弱くしか受けとれなくなってしまう。
• レジリエンスのある世界は、信頼、発展したソーシャル・ネットワークやリーダーシップを推進する。こうした特性は、いわゆる「ソーシャル・キャピタル」に寄与するが、変化や撹乱に対応する効果的な適応力と一致して行動することが必要だ。
• レジリエンスのある世界は、学びや実験、ローカルに開発されたルールを重視し、変化を包み込んでいく。そして、硬直しきった構造が行動パターンが壊れるとき、新たな機会が産まれ、成長のために新たな資源が使われていく。
• レジリエンスのある世界は、そのガバナンス構造に「冗長性」(必要最低限のものに加え重複が余分がある)」を持った組織があり、資源へのアクセス権も、共有在と私財とが混在し、オーバーラップしている。この冗長性がシステムの柔軟性を高め多様な対応を可能とする。数多くの資源利用の核心には、このオーバーラップしたアクセス権と財産権がある。それが、社会生態システムのレジリエンスを高められるからだ。
• レリジエンスのある世界は、炭素貯蔵や水の地下浸透等、金銭化できない自然のサービスを開発やアセスメントにおいてすべて考慮することであろう。こうしたサービスは、レジーム・シフトによって変化し、失われて初めてその有難味が認められるものなのだ。

　「レジリエンス思考」は、天然資源の管理方法をさし示す。世界各地の問題を解決する万能薬ではないが、持続可能な資源利用を達成するための基礎となる。その思考は、最適状態を管理し、最大の見返りを得るという従来の資源マネジメントにおけるパラダイムとはかなり違う。資源管理のあり方を問い直すことが求められているのだ(3)。

【人名】

　ブライアン・H・ウォーカー(Brian H. Walker)

　デヴィッド・サルト(David Salt)

　エドワード・O・ウィルソン(Edward O. Wilson)

 【用語】

　サスカチェワン大学(University of Saskatchewan)

　ローデシア大学(University of Rhodesia)

　ビトバーテルスラント大学(University of the Witwatersrand)

　オーストラリア連邦科学産業研究機構(CSIRO =Commonwealth Scientific and Industrial Research Organisation）

　レジリアンス・アライアンス(Resilience Alliance)

　国際学術連合会議(ICSU= International Council for Scientific Union)

　地球圏・生物圏国際協同研究計画(IGBP= International Geosphere-Biosphere Program)

　地球変化と陸域生態系研究計画(GCTE= Global Change and Terrestrial Ecosystem)

　スウェーデン王立科学アカデミー(Royal Swedish Academy of Sciences)

　ベイエ生態経済学国際研究所(Beijer International Institute of Ecological Economics)

　社会・エコロジー・システム(social-ecological systems)

　冗長性(redundancy)

【引用文献】

 (1) Long term prosperity needs ‘resilience’ not just efficiency, CSIRO, Sep18, 2006．

 (2) Dr Brian Walker: resilience and sustainability in social-ecological systems, CSIRO

 (3) Brian Walker, Resilience Thinking, people and place, Nov24, 2008．

バングラデシュの水耕栽培

気候変動と革命で破壊される村の暮らし

　バングラデシュは、世界の最貧国のひとつだが、貧しい農民たちに最も手に入らないのが農地だ(2)。農業はGDPの約4分の1を占め、労働力の62％が農業に従事している(4)。だが、その国土は、世界最大のデルタ地帯を形成する四大河川の氾濫原の上にある(5)。国土のほぼ半分が湿地帯で、湿地が占める割合は世界で最も高い(1)。おまけに、世界で最も不安定な河川が230本以上も国土を流れ、毎年、氾濫する(2)。人々は、水と一緒に暮らすことに慣れてはいるとはいえ、その氾濫は年々深刻化している(3)。

　1970年、1985年、1991年、2007年のサイクロンでは65万人以上が死んだが、2007年11月に襲来した大型サイクロン・シドルでは、約1000万人が被害を受けた(5)。雨季は以前よりも短くなってきているが、降雨量は変わらない。つまり、雨が豪雨になってきているのだ。

　サイクロンの襲来、豪雨と壊滅的な氾濫、海面上昇による塩害、そして、ヒマラヤの氷河の溶融。天候パターンが変化し、雨が不安定となれば作物が獲れない。たとえ、作物が実っても洪水の鉄砲水で流される。水が引いても、土地は水浸しのまま残され、何も作れない。バングラデシュの農民たちは、気候変動の影響を最も被っている(5)。

　例えば、ラジシャヒ管区のガイバンダ県は、モンスーンの時期には、農地のほとんどが水没する。水が引いても、水浸しのままだから、販売はおろか自給用の作物すら生産できない(2)。南西部のジョソール県からベンガル湾に注ぐKopotaksha川沿いにあるチャンドラ村の状況も悲惨なものだ(3)。1500人の村人たちは、かつては、農業、養殖業、輸送等と日常生活の多くの面で川の恵みを受けてきた。300人の村人たちは川岸に農地を持ち、川が氾濫すれば肥沃なシルトが堆積して、豊作がもたらされた(1)。マンゴー、ジャックフルーツ、ナツメヤシの産地として村は国内でも有名で、村人は幸せな暮らしを満喫していた(1,4)。だが、今は違う。川には、ホテイアオイ他の水生雑草が生い茂り、蚊の繁殖場所となった。運送力が落ち、排水力も麻痺しているため、モンスーンの時には2.5m以上も水位があがる。氾濫が60～90日も続けば、マンゴー、ジャックフルーツ、ナツメヤシのような樹木は生き残れない。湿地帯は過去6年、なんら生産できず、安全な飲み水も食べものもなく、村人たちは他地域への移住を余儀なくされている(1)。

　だが、これは天災というよりも、大規模な開発プロジェクトによる人災ともいえる(3)。1960年代前半、緑の革命の下、東パキスタン水利電力開発公社は、沿岸築堤プロジェクトを実施する。洪水から人々の居住地を守り、季節的に浸水する沿岸湿地を永続的に農業ができる土地に転換することを目指した(1)。

「ですが、こうしたプロジェクトは、南西地帯のアグロエコロジー的なシステムを無視し、エコロジー的に生産的な複雑な沿岸湿地生態系を混乱させたのです。築かれた土地は、河川から分離され、地力を維持するシルトは沈殿しません。そのかわりに、シルトは川に堆積し、排水を妨げ、それが、浸水につながっているのです。以来、問題は悪化する一方でした。定住地と農地をすべて水浸しにするため、これは深刻な結果を生んでいます」(3)

 　研究開発組織、NGO湿地資源開発協会のレザール・ハク氏はこう指摘する。人口が急増する中、土地を持てない人々も増え、農地への圧力も高まっている。生産性を高めるため、高収量品種や化学肥料、農薬が投下されているが、これも環境を悪化させているうえ、今は、収量も停滞している。ならば、不毛な湿地帯を開発すればいい。氾濫を管理し、湿地帯から排水し、農業生産を高めるために、1960年代以来、数多くのプロジェクトが、政府やNGOが実施してきたのもそのためだ。だが、こうしたプロジェクトは、環境に大きな負荷をかけ、チャンドラ村のようないくつかの地区では、経済と環境の双方に破壊的な結果をもたらしてしまっている(1)。

　政府の水開発委員会の評価によれば、毎年4000haが浸水すると報告されている(1,3)。ジョソール県、クルナ県とシャスキラ県の2004年の浸水面積は28000haだっが、現在はこれが20万ha以上まで増えている(3)。以前に水没するのは2カ月だけだったが、この長さがも伸びている。100万人以上がこの氾濫の影響を受け、うち、10万人以上が移住を強いられている(2)。

洪水の中で野菜を育てる

　季節的に食料が得られない飢餓状況のことをバングラデシュでは、「モンガ」と呼ぶ。だが、ガイバンダ県のShingriaで夫や息子と暮らすタラ・ベルムさん一家は、まったくモンガとは縁がない。タラさん一家も、これまで浸水で7回もの転居を強いられ、今は政府が構築した洪水堤防の上で暮らしている。約800m2ほどの土地を所有しているとはいえ、非常に痩せた砂地で、乾期にも作物を栽培することが困難だし、モンスーンになれば浸水する。

　だが、2005年6月にタラさんは、ダッカにある貧しい人々を支援するための国際開発NGO、シューマッハ中間技術開発事業団こと「プラクティカル・アクション・バングラデシュ」と地元NGO(GUK= Gono Unnayan Kendro)から野菜栽培のトレーニングを受けた。以来、タラさんは、レッド・オニオン、カンコン(葉菜)、オクラ、甘カボチャを栽培している。

「私の人生は大きく変わりました。今では、洪水があっても十分な食べ物がありますし、親類を助けるために、そのいくらかをまわすこともできるのです」

　タラさんは、家族のための十分な食料を確保できただけなく、余分な野菜を販売することで、トレーニングを受けて以来4000タカも稼げている。モンスーンの時期には、ほとんどの農家が生産をできないため、市場には食料がほとんどない。それだけに、タラさんの野菜への需要は大きい。村で野菜栽培づくりのトレーニングを受けたのはタラさんだけだった。だが、彼女の成功に魅了され、今では多くの隣人たちが、自分たちでタラさんと同じ「農法」で野菜を作っている(2)。だが、タラさんはなぜ、洪水の中でも野菜を栽培できるのだろうか。

村人を救う古代のモビル浮遊農場

　前述したチャンドラ村の人は、湿地帯の中でも、食料を生産できる方法を模索していた(1)。村は、カナダ国際開発局から資金援助を受け、湿地資源開発協会が「気候脆弱性削減プロジェクト」を2003～2005年にかけ実施する(1,3)。その中で着目されたのが、「古代の土地なし農法」だった(1)。湿地資源開発協会の研究者、レザール・ハック氏は言う。

「土地なし農業は、不利な環境に適合するために発展してきましたが、それは、私たちの祖先に由来する伝統農法の一部なのです」(4)

　バングラデシュの南西部地域の湿地帯では、250年以上も伝統的に「土なし農法」がなされてきた。しかも、古代農法は極めて生産的で通常の農地を使う農業よりも生産性も高い(1)。湿地資源開発協会のプロジェクト・マネージャ、パドン・デブ氏は言う。

「この農業システムの生産性は伝統的な土地に基づく農業よりも生産性が10倍も高いのです」(4)

　加えて、エコロジー的にも健全であることが判明している。だが、約2500haと限られた範囲でしか実践されてこなかった。村人たちは、誰も古代農法を知らなかった。協会は、村のための解決策として、古代農法を提案されると、誰もが笑った。土地を使わず、水上で農業ができるとはとても信じられなかったのだ。

　だが、土なし農法のトレーニングや技術支援を受けた後に150人以上の村人たちが、カボダク川に隣接する浸水域で古代農法に取組み始める。そして、実践を通じて、村人たちは、古代農法が、従来の農業よりも、費用対効果はもちろん、はるかに生産性が高いことに気づく。ルネッサンスがチャンドラ村で起こったのだ。 この土なし古代農法は、一種の水耕栽培で、地元では、ベイラ(baira)、ゲト(geto)、ベッド、あるいはダハップ(dhap)として知られるが(1)、まさに「モビル浮遊農場」と呼ぶにふさわしい。

　通常の水耕栽培が砂利等の非生物学な資材を使うのと違い(4)、主原料となるのは、ホテイアオイだ。チャンドラ村でも河川や周囲の湿地、運河、溝に豊富にあるホテイアオイ他の水生雑草を用いて農場を作っている(1)。

　浮遊農場づくりは、モンスーンがはじまる6～7月にホテイアオイ他の雑草を集めることからスタートし、晩秋まで続く(1,3)。緑色の若いホテイアオイは早く分解してしまい、作物を栽培する期間中に残らないため、成熟したホテイアオイの方がいい(1,2,3)。まず、適切なサイズのいかだを竿竹で組み立て、そこに集めたホテイアオイをかぶせる(2)。そして、集めたホテイアオイの上に長い竿竹を置く。次に、この竿竹の上に乗って、足元のホテイアオイを引き締める。この一層目は、農場のベースとなり、農場を安定させ浮力を保つのだ。この作業は、農場が必要な長さと高さになるまで続く(1,3)。基本構造が構築できれば、竹竿を引き抜くことができる(1,2,3)。そして、7～10日後に、二層目のホテイアオイをベースの上に落とす(1,2,3)。ホテイアオイが手に入らなければ、淡水湿地木nalkhagra等も使えるし(2)、ボタンウキクサ、ホッスモ、ホソバヒルムシロ、オオサンショウモ他の水草も資材に使える(1)。さらに、稲藁、稲株、アゾラ、ココナッツの藁、ヤシ殻、竹、古いロープ等の有機資材も加えられる(1,2,3)。浮遊農場に苗を作付けたり、播種する前には、最上層が分解していなければならないが、これには15～20日ほどかかる(1,3)。

　分解を促進するため、最上層にボタンウキクサ等の浮き草や未熟なホテイアオイ等の分解が少し進んだ水生植物を使うこともある(1)。また、窒素固定植物、アゾラ等から作った堆肥、土壌、牛糞を加えることもある(2)。作付前にこうした堆肥を厚く農場の表層に広げれば、苗は養分を吸収でき、初日から栽培ができる(1)。また、発芽率を良くしたり、苗の育ちを良くするために、地元でテマと呼ばれる水生の蔦で作ったボール内に、分解したホテイアオイや堆肥や厩肥を入れ、その中に播種するやり方もある。こうすれば、スムースな発芽と十分な養分が担保される(1,2,3)。

　浮遊農場の基幹作物は野菜だ。チャンドラ村では、23種類の野菜と5種類のスパイスを栽培している(1,4)。モンスーンの時期には、オクラ、キュウリ、ゴーヤ、ニガウリ、ヒョウタン、ケイトウ、赤ケイトウ、ナス、カボチャ、ツルムラサキ、タロイモ、冬瓜、ウコンで、冬には、ホウレンソウ、ヒョウタン、ジュウロクササゲ、マメ、トマト、ジャガイモ、カリフラワー、キャベツ、コールラビ、カブ、ラディッシュ、ニンジン、ショウガ、タマネギ、チリ、ニンニクが栽培されている(1)。

不毛な湿地を生産地に変える

「我々の当初の目的は、村人たち全員に土地なし農法になじんでもらい、その可能性を分析し、農民たちにかかわってもらうことでした。ですが、3年のプロジェクトを実施したことから、浮遊農場のメリットが見えてきました。まず、どのスペースも作物栽培に使えるようになることで、農業生産や食料安全保障を高められることです」(3) レザール・ハク氏は言う。

　浮遊農場の最大のメリットは、自然環境を改変せずに、不毛だった湿地帯を生産地に転換できることだ(1,3)。バングラデシュの約半分は湿地帯に覆われ、生産的でないままだ(3)。例えば、南西部では約20万haの自然や人工湿地が存在する。だが、うち、2万haが浮遊農場を活用すれば潜在的に使えるようになるという(1)。土地が入手できない農村部の生産力を高められる(2)。

「二つ目は、浮遊農場では、湿地帯の生物多様性を保全できることです。ボートの運航の邪魔になる移入水生植物の制御に役立ち、魚を繁殖させます」(3)

　 ひとつの浮遊農場を作るには、その面積の約５倍のホテイアオイが必要だ(1,3)。だが、浮遊農場の大きさや形状はとくに決まっていない(1,2,3)。約8～9ｍ長×1.5～2.5m幅で(2,3)、約0.6～1m厚、約25cm深(2)で、水位よりも１ｍほど高くなる農場が建築されるケースが多いが(1)、サイズはユーザ事情に合わせられるし、スペースが不足していたり、原料が不足していれば、いくらでも小さくできる(2)。しかも、浮遊農場を作るための資材は、稲藁、ホテイアオイ等ごくありふれた資材だ。タダなうえ、現在は、水系を塞ぎ、池内の生態系や養殖業にダメージを与えている厄介ものなのだ(2,3)。つまり、浮遊農場は、問題を資産に変える(5)。そして、漁業にも良い結果をもたらす(1)。

気候変動に対応するモビル農場

「三つ目のポイントは、農民たちが気候変動に適合する助けとなることです」(3)

　浮遊農場は流れが強い水域では使えない(2)。開放水域に流されしまう農場を泳いで探さなければならなくなる農民もいる(4)。だが、小さな池や浸水する土地では(2)、どんな水深の場所にも作れるし、ボートを引きずることで、日当たりのよい場所や安全な場所へと自由気ままに移動できる。そして、ポールでつなげば、所定の位置に保てる(1,2)。

　そして、この浮遊性が逆に強みになる。農場は、洪水で川の水位が上下しても、それに応じて上下する。まさにモビル農場なのだ。作物が流されることはなく、どんなに洪水が長引いてもそれを乗り切れる(5)。例えば、大型サイクロン・シドルでは、全地域が被害を受け、7日間も雨が続いたが、浮遊農場に取組む農民たちは、作物の生育になんら悪影響を目にすることはなかった。結果として、生産物は高値で売れたのだ(3)。

　おまけに、農場を作るのに必要な資材は、竿竹と、ボート、雑草を刈る道具だけで(1,3)、事実上無料だ(4)。生産物がアヒル、ネズミ他の被害を受けることもあるが、農場の周囲を壊れた漁網や棒の柵で囲めば被害は防げる(2,4)。プラクティカル・アクションのファルク・ウル・イスラム代表によれば、農場建設にかかる経費は、種子と労力でわずか3米ドル。竹やネットを買ったといても9米ドルしかからない(4)。

後に残される豊かな土

　ハク氏は、数多くある浮遊農場のメリットの中でも、完全に有機栽培でやれる事実を強調する。しかも、生産性は慣行栽培と同じか、はるかに高いことすらあるのだ。

「浮遊農場を生産するための資材は簡単に手に入り、大量の失業者がいて、有機野菜の地元や全国市場は成長しているのです」(3)

　浮遊農場の生産物は完全有機であるため、浮遊農場産の生産物は、地元の消費者の関心を呼んでいる。加えて、養分が循環するため、通常の陸上での農業よりも、水や養分が少ししかいらない。また、農地から流亡する養分による水質汚染を減らす助けにもなる。湿地帯や恒久的な浸水地域では、浮遊農場での輪作による通年栽培が可能だ(1)。

　しかも、季節的に浸水する地域では、いったん水が引けば、農場は土の上に広げられて分解し、この土地の上で不耕起や無肥料で冬作物が栽培できるのだ(1)。栽培期の終わりには、浮遊農場は腐って使えなくなるが(2)、養分に富む大量の堆肥を残す(1)。多くの村人たちが分解した農場を有機肥料として使っている(4)。バングラデシュでは有機物の減少による土壌の劣化が深刻なことから、堆肥は通常の陸上農業の土壌有機含有量を増やすことに使えるし(1)、堆肥を販売すれば、それは収入源にもなる(1,3)。汚染もなく、リサイクルが可能なのだ(5)。チャンドラ村の結果では、堆肥を販売せずに、自分の農地の地力維持に使えば、9400タカの収益が得られるし、他人を雇わず、自分で仕事をすれば4000タカが節約でき、堆肥からの収入を除いても純益は1万3400タカになるのだ(1)。

　前述のタラさんも500タカだけで、浮遊農場を造った。需要が高い時期に野菜は週に2～3回収穫され、地方市場で直売したり、仲介者を通じて市場で売られる。しかも、浮遊農場で苗を栽培することで、ヒョウタンのように浮遊農場で栽培できない作物も早植ができ、収穫が良かった。そして、モンスーンの終わりには、タラさんは、乾期の栽培用に浮遊農場を堆肥として使う。タラさんが貧困から脱却できたのは、ブラマプトラ川に浮かぶ浮遊農場のおかげだった(2)。

　このように、浮遊農場は社会的な公正を高めることにも役立つ。洪水の浸水地が共通資産として、土地がない人々も作物に生産の場をもたらす。浮遊農場は省エネ農業で持続可能だが(3)、労働集約的でもある。結果として、男性や女性の参加の機会をもたらす(1)。そして、農場は洪水時には、避難所にもなるのだ(3)。

グローバルなモデルとなる浮遊農場

　浮遊農場は、浸水地域で食料を生産できるスマートなやり方だ。プロジェクトが実施されたのは2003～2005年と短期間だったが、2004年に、レザール・ハク氏らが、古代の農法を蘇らせる試みを報告すると、すぐさま反響があった(3)。逆境に直面する貧しい農村が生きのびるためには、「コミュニティ・ベースでの適合」が鍵となる。環境と開発のための国際機関も最貧国で適合に取り組む専門家のネットワークCLACCともに、気候変動に適応するための解決策を模索しているが、浮遊農場をまさにその解決策のひとつとして普及している(5)。

　湿地資源開発協会も、CARE、自然保護国際連盟、プラクティカル・アクションとともに、北部600カ村を中心に何千人もの農民たちを全国でトレーニングしている(4)。

　いま、農民たちは雑草を天の恵み、資源とみなしている。チャンドラの村人たちには、失われていた幸せが再び戻ってきている(1)。チャンドラ村の農民ナシマ氏は言う。

「洪水の影響を受ける川岸に土地があったため、遠くに立ち退きました。ですが、いま、ここにとどまっている私たちのほとんどは、生計を立てるオルタナティブなやり方として、土なし農業ダハップを始めているのです」

　湿地資源開発協会のプロジェクトマネージャー、パドン・デブ氏も言う。

「川岸に土地を持っていた村人たちは、土手が浸食されたために移住を強いられました。ですが、今はこのプロジェクトに1,000人以上の農民たちがかかわり、都市に流出する人はごく少人数しかいないのです」(4)

　バングラデシュの食料問題を解決するには、多くの資金が不要で、小規模な農民に適した技術が求められるが(2)、その解決策は、半分忘れ去られていた伝統技術の中に埋もれていたのである(5)。

 【用語】

シドル(Sidr)

 東パキスタン水利電力開発公社(East Pakistan Water and Power Development Authority)

 沿岸築堤プロジェクト(CEP= Coastal Embankment Project)

カナダ国際開発局(CIDA=Canadian International Development Agency)

 湿地資源開発協会(WRDS= Wetland Resource Development Society)

気候変動脆弱性削減プロジェクト(RVCC= Reducing Vulnerability to Climate Change)

水開発委員会(Water Development Board)

 シューマッハー中間技術開発事業団(ITDG= Intermediate Technology Development Group)

プラクティカル・アクション・バングラデシュ(Practical Action Bangladesh)

コミュニティ・ベースでの適合(CBA= community-based adaptation)

環境と開発のための国際機関(International Institute for Environment and Development)

自然保護国際連盟(IUCN= International Union for the Conservation of Nature)

気候変動への適合力強化(CLACC=Capacity strengthening in the Least developed countries for Adaptation to Climate Change)

浮遊農場(floating garden)

モンガ(monga)

テマ(tema)

ホテイアオイ(Eichhornia crassipes)

ボタンウキクサ(water lettuce,Pistia stratiotes)

ホッスモ(duckweed =Najas graminea)

ホソバヒルムシロ(Potamogeton alpinus)

オオサンショウモ(Salvinia spp.)

ニガウリ(bitter gourd)

ナス(brinjal)

ジュウロクササゲ(yard long bean)

ゴーヤ(ridged gourd)

冬瓜(wax gourd)

エンサイ(Kang Kong)

ツルムラサキ(Indian spinach)

【地名】

ジョソール(Jessore)県

クルナ(Khulna)県

シャスキラ(Satkhira)県

ガイバンダ (Gaibandha District) 県

チャンドラ(Chandra)村

カボダク(Kabodak)川

ブラマプトラ(Brahmaputra)川

【人名】

レザール・ハク(A.H.M Rezaul Haq)

パドン・デブ(Papon Deb)

タラ・ベグム(Tara Begum)

ファルク・ウル・イスラム(Faruk Ul Islam)

ナシマ(Nasima)

 【引用文献】

 (1) A. H. M. Rezaul Haq, Tapan Kumar Ghosal and Pritam Ghosh, Cultivating wetlands in Bangladesh, LEISA Magazine, December 2004. 

 (2) Practical Action, Floating gardens in Bangladesh, The Schumacher Centre for Technology and Development, 19 April2007．

 (3) A.H.M. Rezaul Haq, K. Wadud Nawaz, Soil-less agriculture gains ground, LEISA Magazine25.1, Mar2009．

 (4) Bangladesh: Spreading the floating farms’ tradition, NGOs are training thousands of farmers in traditional soil-less farming on water, IRIN news, 30July2010．

 (5) Barbara Kiser, Moveable feast: the floating gardens of Bangladesh：How some of the world’s poorest farmers are coping with climate change, IIED, 25May2010．

続ピーク・オイル以降の世界

  　石油枯渇によって、現在の自由貿易社会が崩壊するというトンデモ説を提唱している学者がいる。オックスフォード大学で政治学を教えるヨーグ・フリードリッヒ教授だ。トンデモ説であるだけに、教授のグローバルなエネルギー危機に対する研究は、エネルギー政策(Energy Policy)の8月号に掲載されるまで、12回も掲載を却下されたという(2)。このトンデモ説の要旨を紹介してみよう。

エネルギー・シフトで自由貿易社会は崩壊する

　産業社会を支えているのは石油だ(2)。石器時代は「石」という資源が不足することはなかった。「石炭」の不足によって石炭時代が終わることもなかった。だが、石油時代は石油という不足で終焉するのではあるまいか(1)。 2008年にすでに世界の石油生産はピークに達した、と言う悲観論者もいれば、2030年までピーク・オイルが到来することはないと言う楽天主義者もいる。とはいえ、いずれにせよ、メキシコ、ノルウェー、インドネシア、オーストラリア等、世界の大産油国65カ国のうち、54カ国はすでにその生産がピークを過ぎ、衰退しつつある。1970年以来、米国の48州でも生産は衰退している。廉価な石油が利用できなくなり、その供給が急減し始めるとすれば、何が起こるのであろうか。オックスフォード大学で政治学を教えるヨーグ・フリードリッヒ教授は、こう語る。

「私は、もし、ピーク・オイルになればいったい何が起きるかを研究しています。私は社会科学者ですから、ピーク・オイルがいつになるかは私は問いかけません。それは、地質学者、技術者、あるいはエコノミストの問題だからです。すでにピークに達した。あるいは、ピークは10年間後だと様々な意見がありますが、この議論に加わるかわりに、『もしそうなったらどうなるか』を問いかけたいのです。それが社会科学の研究課題だと思います」(2)。

　教授は、ピーク・オイル以降に世界の石油生産量が毎年2～5％落ちていく、と想定する。こうした状況は、まだ世界は経験していない。だが、国家レベルでは20%も石油供給が遮断された事例が過去にある。70年代の石油ショックの時でさえ、それは7％にすぎなかったのだから、どれほど衝撃が大きかったかがわかるだろう(1)。

米国の経済封鎖によって大東亜戦争は本格化した

　まず、教授が最初にとりあげるケースは、大日本帝国だ。第一次世界大戦以降、日本は、将来的な資源不足という亡霊に脅やかされていた。第一次世界大戦でドイツが敗北したのは、戦時下で自給体制を確立するために欠かせない海外市場や産業基盤を確保できなかったためだった。

「原材料を遮断された国家は軍事的に不利になる」

　それが、日本が学んだ教訓だった。大日本帝国は、資源に乏しい。この日本が総力戦を耐え抜くには、戦略資源の確保が欠かせない。大東亜自給経済圏のみが、日本を支えうる。大日本帝国は、この資源戦略に基づき、満州(1931)、中国(1937)と侵攻していく。その最終目標は自給経済圏の確立で、1940年には「大東亜共栄圏宣言」がなされる。

　だが、軍事的に見れば、まだ目標は達成されていなかった。満州他は食料、石炭、鉄鉱石をもたらしたが、肝心の石油はほとんど確保できなかったのである。軍事輸送には石油は欠くことができない資源である。しかも、当時の米国は大産油国で、大日本帝国は米国産石油に大きく依存していた。石油の90％は輸入され、うち75～80％がカリフォルニア産のものであり、ガソリンの依存度はさらに高かった。しかも、1930年代後半になると米国は単なるジェスチャーではなく、徐々に日本に対し本格的な経済封鎖を実施し始める。米国産から石油を輸入しないためには、英領ボルネオやスマトラから石油を奪えばいい。米国の経済封鎖に対抗するには、南進戦略は、とりわけ、海軍には魅力的だった。燃料枯渇と完全な経済封鎖を予想し、日本軍は1939年に南中国へ侵攻し、1940年にはフランス領インドシナの北部地域を占領する。

　そして、1941年7月に米国から完全な経済封鎖を受けると、大日本帝国政府は、オランダ領東インドの豊富な鉱物資源、とりわけ、石油を確保する以外の選択枝が皆無だと最終判断する。そして、真珠湾に配置された米国太平洋艦隊を先制攻撃した。

「石油を見れば、米国の経済封鎖に脅えていた日本が、なぜ太平洋での総力戦に陥ったのかがわかる」　と教授は言う。1930年代から大日本帝国は、地域経済圏をなんとか構築しようと試みていたが、米国の経済封鎖がこれをさらに急進化させたのだ。だが、結果は、資源の枯渇だった。大日本帝国は、全国の山々で松の根を掘り出し、燃料とした。教授は、神風特攻隊が実施された理由の一部は、出撃しても帰還して再び戦うためのガソリンがなかったからだと主張する(Yergin, 1991: 362–367)。そして、敗戦後の1945年9月にはエネルギーは完全に枯渇していた。自殺未遂を図った東條首相を病院に輸送する救急車の燃料すら見つけることが困難なほどだった(1)。教授は言う。

「日本の場合は自暴自棄でした。自分たちの政策がもたらす結果をほとんど発想すらできず、米国との自滅的な戦争を始める経費すら考えず、東インド諸島から石油を略奪する以外の選択枝を考えなかったのです」(2)

ソ連崩壊で全体主義的縮退を選んだ北朝鮮

　教授が二番目に取り上げるのは、冷戦終焉後の北朝鮮である。1980年代までは、北朝鮮はチュチェ(juche)思想に基づき、炭鉱や水力に投資し、その莫大なエネルギー需要を満たしてきた。都市化が進む中、人々を養うため工業型農業にも力を注ぐ。潅漑や機械化、電化が進められ、化学資材も大量に使用された。1990年の北朝鮮の一人当たりのエネルギーの推定使用量は、中国よりも多く、日本の半分以上だった。だが、北朝鮮には石油がない。石油は政治的な忠誠と引き換えにソ連から輸入されていた。だが、ソ連崩壊によって、1991年にロシアは補助金付きの石油他の投入資材の輸出を停止する。2年後にはロシアからの輸出量は90%も減少する。北朝鮮は、中国がソ連のかわりとなってくれることを望んだが、中国は1993年にそれを拒否し、北朝鮮に輸出する条件として兌換通貨を求め「友情による穀類提供」を根本的に削減した。これが、劇的な結果を産む。

　北朝鮮政権は、残された燃料を軍事用には確保したものの、それ以外の産業はほぼ崩壊し、農業生産も自給レベルで苦しむこととなる。1991年には早くも「一日に二食デー」のキャンペーンが打ち出され、1994年には金日成から金正日へ指導が委ねられたとはいえ、深刻な食料危機が不気味に迫っていた。

　1990年代前半は気象状況も良好で、ある程度の収穫が得られたが、その後の洪水と旱魃が1995～1998年の飢餓につながる。北朝鮮の農業機械は石油に依存していた。燃料がなければ、トラクタ他の機械も動かせない。肥料他の投入資材を農場に運び、都市消費者に農産物を輸送するにも燃料が欠かせない。鉱山から石炭を肥料工場まで搬送するにも燃料が必要だった。北朝鮮では、エネルギー源や化学肥料生産で石炭が用いられていたため、1989～1998年で肥料は80%以上も低下する。発電所に石炭を輸送するにも燃料が必要で、電力も問題となった。十分な電力がなければ、潅漑ポンプや電車も動かない。これがさらに交通に影響し、列車に頼れず、肥料工場や発電所に石炭を持ち込み、化学肥料を農場に輸送し、都市消費者に農産物を届けることはさらに困難となった。食料不足や生産インフラの一般的な衰退にあいまって、このエネルギー不足が絶望的な状況を産み出した。全経済が打撃を受けたが、中でも農業は最悪で、食料生産は急落し、農地のかなり失われ、地力も減退した。地力回復には大量の石灰が必要だったが、燃料なくしてはそれも運べない。破れかぶれで農業機械を雄牛で代替えすることも試みられ、牛はゆっくりとだが増えた。とはいえ、トラクタとは違って、牛は人間と食料で競合する。また、このエネルギー危機によって、貧しい多くの人々は、料理や加熱でバイオマスに頼ることも強いられた。だが、化石燃料とは違って、バイオマスを燃料に使うことは、地力を低下させ、それが、農業の危機をさらに悪化させていく。こうした悪循環があいまって、1991～1998年にかけ、米やトウモロコシ生産は約50%も低下し、北朝鮮は、国際食糧援助を求めることを強いられた。1995～98年には、深刻な飢餓で国民の3～5％、約60万～100万人の餓えにつながった。

　最悪の飢餓は1990年代後半には止まったが、工業型の北朝鮮農業は、エネルギーなくしては復活できないため、現在でもさらなる飢餓のリスクをかかえたまま、食料危機は続いている。この北朝鮮の飢餓は、石油等の主要資源の不足がどれほど深刻な反動を産むかのパラダイムの事例と言える。北朝鮮の大飢餓がスターリン主義の政権の失敗のためであったことも、ある程度は事実だ。

　だが、教授は、平壌の対応は、あくまでも、自由民主主義の基準でから見た場合にのみ失敗と言えるのであって、北朝鮮政権の立場にすれば、信じられないほど成功した、と述べる。経済危機で北朝鮮のエリートたちが推進したのは、政治経済的な開放を避ける代わりに、スターリン型の産業主義を捨て、物資の枯渇を全人民に押しつけることだった。消極的な政策で、何十万人もの北朝鮮人が餓死に直面したが、エリート特権階級を温存することがこれで可能となった。　ほとんどの共産主義政権が消滅する中、いまも朝鮮民主主義人民共和国は存続し、核兵器保有国にさえなり、時には国際的譲歩を引き出すことも可能となっている。こうした瀬戸際政策の道徳性はさておき、北韓国型全体主義緊縮は、間違いなく深刻なエネルギー遮断への可能な回答、ピーク・オイルのシナリオで起こりうる別の反応を明らかにしてくれているのだ(1)。

 社会主義的優雅な没落を選択したキューバ

　教授が取りあげる三番目の事例は、キューバの社会主義経済型適応だ。1990年代にはキューバも北朝鮮と同じくエネルギーの供給遮断を経験したが、キューバのそれはより深刻で、ソ連圏からの補助金付のエネルギー供給は100%止まったし、CIAによれば、1989～1993年で燃料輸入が71%と衰退したと評価している。米国エネルギー情報局(US Energy Information Administration)の最も控え目な見積りでさえ、キューバの石油や電力消費は1989～1992年で20%も下がったのだ。フィデル・カストロは1990年に「スペシャル・ピリオド」国家非常事態を宣言する。燃料やスペアパーツ不足で、機械は遊休化し、公共や民間交通も麻痺し、労働者は失業し、全国の工場も家庭も予測できない停電にさらされ、キューバ経済は事実上破綻する。

　北朝鮮と同じく、キューバにおいても最も深刻な状況となったのは食料問題だった。平均的なキューバ人たちの栄養摂取量、とりわけ、タンパク質や脂肪摂取量は、基本要求水準以下まで落ち込む。牛肉の代わりにグレープフルーツの皮を細かく刻み、アパートで鶏肉を育てたり、バルコニーで家畜を飼育する人も出てくる。ソ連からの補助金付きの物資配送も途絶する。だが、北朝鮮のような大規模な飢餓はキューバでは、なんら生じなかった。都会でも、ホームレスやストリートチルドレンが現れることはなく、暴力、犯罪、自暴自棄、希望喪失もキューバの地区生活にはなかった。信頼のおける北朝鮮からの亡命者たちのリポートによれば、1990年代の「隠者王国(Hermit Kingdom)」での生活は、孤独で、貧しく、不快で、残忍で、国民の3～5%が餓死したという。だが、キューバでは「スペシャル・ピリオド」の生活は困難ではあっとはいえ、その種の状況はなんら起きなかった。

「これは、どうみても北朝鮮とは対照的だ」と教授は述べる。

　たしかに、温暖な気候や観光収入、海外からの送金、対外投資、国際援助もある程度は、危機に対処する助けにはなった。カストロ政権は北朝鮮の政権よりも人間味があり、試行錯誤をへたうえで、慎重な改革を実施し、国を観光のために開き、インフォーマル部門を合法化し、様々なローカルな自助支援が奨励された。

「だが、本当の奇跡はキューバ人々たちによってなされた」と教授は分析する。

　キューバは非常に都市化が進んでいるが、典型的なバリオは都会の中の村、アーバン・ビレッジなのだ。各家庭は地区生活の中にしっかりと埋め込まれ、ほとんどが数世代の同居家族で、典型的な家庭には、おば、おじ、いとこも含まれ、バリオ内外の友人や親類との関係も緊密だ。調査によれば、ハバナの脆弱な地区の86%の人々が親戚、97%が友人、そして、89%が地区からの支援に頼っていると言う。キューバ社会はコミュニティレベルでの団結が目覚ましい。ほとんどのキューバ人たちは、家族、友人、隣人に頼ることができ、このローカル・レベルでの連帯感、ソーシャル・キャピタルが、スペシャル・ピリオドへの対応の一助となった。「お互いが助け合わなければならず、危機は人々を団結させたのです」ある地区の住民は語る。

　また、人々を養ううえでは、伝統知識も決定的だった。農地のほとんどは1959年の革命後に集産化されたが、約4%のキューバの農民たちは自分たちの土地を保ち、11%は民間協同組合として組織化されていた。こうした独立農家は、国営農場よりも少ない燃料や農業化学資材の投入で運営され、危機への弾力性があった。家族農家は、貴重な伝統知識を保存しており、この知識が回復され、国営農場や都市農業での自給に貴重なノウハウを提供したのだった。地域自助努力の支援運動、有機農法、そして、キューバ在来の伝統知識を組み合わせることで、都市農業が促進されていく。家屋に近接した空き地や遊休地を人々は菜園に転換し、都市内のコンクリートブロックや都市周辺の遊休地が有機菜園へと変わった。野菜他の食料を生産するため人々は都市を耕し始め、1990年代半ばには、ハバナだけで何百個もの園芸クラブが設立された。あるハバナの都市生産者は、インタビューでこう答えている。

「スペシャル・ピリオドが始まると、自分たちで園芸クラブを組織しました。活動に家族全員がかかわることが強調されました。私どもは、相互扶助を発展させたいと願い、種子や品種、そして、経験をわかちあいました。相互扶助、連帯の精神を達成し、農業生産について学んだのです」

　エコロジストたちは、スペシャル・ピリオドによるキューバ農業の転換を「有機農業の社会的実験、オルタナティブ・モデルとして絶賛している。だが、実際のところ、キューバの低投入型農業への転換は、エコロジー意識の高まりによってではなく、必要性によって突き動かされていた。1990年代後半に経済状況が改善され、化学投入資材が広く利用できるようになると、キューバは工業型農業へと後戻り始める。革命後にカストロ政権は私産財産を凍結し、人々は狭い空間に閉じ込められた。そして、政権は政治的統制を強化するよりも、社会的なつながりを創り出すため、コミュニティ開発にかなりの投資をしてきた。かくして、庶民は何とか暮らしてきた。

「これは理想化すべきでことではない」と教授は何度も繰り返す。

　とはいえ、キューバ人たちが、1990年代初期から半ばにかけ、コミュニティの意識によって、悲惨な資源供給のショックをなんとか緩和したことは重要だし、北朝鮮と比較すれば、これがささやかな成果ではないことがわかる。

　エネルギー遮断に対して、社会がどう対応するのか、３パターンを見てきた。ピーク・オイルは国家の危機というよりも、全世界的なエネルギー危機として経験されるはずである。とはいえ、全世界でも同じような対応が起こるのではあるまいか。例えば、軍事的な解決手段を取りがちな国は、かつての日本のような軍国主義の戦略に従うだろうし、権威主義的な伝統のある国は、北朝鮮の全体主義型緊縮への道を歩もう。そして、コミュニティがしっかりした国は、ピーク・オイルの影響緩和をその人々に依存して、キューバ型の社会経済型適合に着手するであろう。ポピュリスト政権によって、ナショナリズムの感情があおられることももちろん想像できる(1)。

ヨーロッパに取ってかわり発展する産油国

　教授は、ピーク・オイル以降の世界の再編成について次のように述べている。

「エネルギー資源を確保する軍事力を基準とすれば米国です。とはいえ、平和な適合力ならば、さほど人口過剰でない開発途上国です。政治的な安定を基準とすれば、回復可能な権威主義的伝統のある国が自由民主主義国よりもよく機能しましょう。燦々たる評価に聞こえるかもしれませんが、国家全体がバラバラに解体する危機の時代には、安定性が高く評価されましょう。それは、北朝鮮と同じほど悪い必要はありませんし、プーチンのロシア等の「権威主義的民主主義」が考えられましょう。ブラジルやイラン等の石油輸出国も勝者になります。とはいえ、軍事的略奪、あるいは悪名高き「資源の呪い(resource curse)」の犠牲となるかもしれません」(2)

　教授は、産油国は、国内の石油消費に補助金を支給し、その経済力を強めながら、石油輸出からの増収を使用し、そのパワーや富を高めるであろうと述べる。ナイジェリア、アンゴラ、モザンビーク等の産油国では、エリートたちは、高値を付ける人々に石油を販売し続けよう。こうした産油国の市民がどれほど収入の利益を得るかはわからない。中央アジアや中東の石油産出国は、過去よりも優位となり利益を獲得し、石油価格の値上がりで、その経済は相対的にも絶対的にも成長し続けよう。結果として、こうした国の石油消費量は、他国が減退する中でも、安定し、あるいは増えさえもしよう。エリートの不正は残るだろうが、工業化や生活水準の向上と並んでそれ以外の政治的自由は改善されよう。中東はイスラム教徒の移民にとって最も魅力的な目的地として、ほぼ確実に西欧に取って代わるであろう(1)。

「エクソンやシェル等の大規模な民間の西洋企業も、王国の国営石油会社サウジアラムコ(Saudi Aramco)やナイジェリアの国営石油公社NNPC等の産油国の公社に負けましょう。結果として、石油輸入国さえ、ますます国家が統制する企業に依存することとなりましょう。例えば、これは、すでに中国石油天然気集団公司(China National Petroleum Corporation)で既に起きていることなのです」(1,2)

軍事を優先する米国と中国

　だが、教授は、産油国がより有利な立場に立てるのは、20世紀に数多くの発展途上国を苦しめた「資源の呪い」を回避でき、かつ、軍国主義の犠牲とならない場合に限られる、と条件を付ける。

　米国は、その無敵の軍事力を背景に海外の石油に極端に依存するであろう。米国は自由貿易のイデオロギーが都合がよい限りは、石油でも自由市場を支持し続けよう。たとえ、原油市場が供給停滞をはじめても、しばらくは自由貿易を提唱し続けるであろう。だが、価格急騰で国家経済が打撃を受け始めれば、直ちに、自由貿易よりも強力外交の方が効果的であることに気づく。米国は、外国を非難し、米国型ライフスタイルを守るため「エネルギー安全保障」の地政学戦略を追求するであろう。

　チャベスのように取り扱うことがやっかいなリーダーに対しても、いきなり軍事的な力をふるおうとはせず、交渉をし続けるのは、イラク戦争からわかるように、軍事的な選択がたやすくないからだ。とはいえ、原油供給が少なくなれば、軍事が自由市場よりも優先されよう。つまり、かつての大日本帝国のような軍国主義的戦略の道を歩む一番の候補は、その軍事力からして、米国であろう。石油を特権的に確保するため、米国はその無敵の軍事力を使う誘惑にひかれる。それは、時に過去に起きたことだし、将来にも何度も起ころう。

　ロシアは自国をまかなうだけの豊かなエネルギー資源を持ち、その影響力が大きくなるが、原油価格が高騰することで、ベネズエラやエクアドル等の中規模の産油国が荒稼ぎを試みるであろう。だが、こうした瀬戸際外交で米国に逆らえば、たちどころにその政権は転覆されることになる。このことは南米での反米感情をさらに高めることになろうが、オポチュニストのエリートたちは、結局は、米国の強硬戦略を黙認するであろう。過去にも、ラテンアメリカのエリートたちは、米国の便宜主義と馴れ合ってきたからだ。

　最終的には、その広大な国土と資源の豊かさと米国からの地理的距離のおかげで、米国からの介入から逃げ切れるのはブラジルだけかもしれない。ブラジルが近隣国に対して十分な利益を提供すれば、周辺諸国との複合化も可能となろう。だがさもなければ、エネルギーに貧しいラテンアメリカ諸国は深刻な危機に陥ろう。その時は、キューバ式の社会経済型適合がそれ以外の国でもいかに可能であろうかがわかろう。

　中国は輸出に依存し、国際自由貿易の終焉に対し、自らを閉鎖できるほど富を蓄積していない。その軍事力も米国には匹敵しない。とはいえ、中央アジアの石油や天然ガスを確保するため、軍事力を使える(1)。

「外国産の石油の確保が軍事的にたやすくないことから、中国は米国よりも破れかぶれとなりましょう。ですが、中国海軍や空軍は米国のそれに匹敵しません。中国軍はアンゴラはもちろん、マラッカ海峡までの航路さえほとんど支配できていません。とはいえ、中央アジアでは略奪軍事作戦を始めるよう魅かれるかもしれません」(2)

北朝鮮型の緊縮やキューバ型没落を目指す開発途上国

　北朝鮮型の全体主義緊縮という解決策では、エリートだけが特権的に保護される。それは、強力な権威主義的伝統がある国ではありえよう(1)。

「皮肉なことですが、深刻な石油途絶に北朝鮮政権はうまく対処できました。ソ連が海外の仲間たちへの補助金付の石油供給をストップしたとき、何十万人もの庶民が飢えましたが、北朝鮮のエリートたちの特権は維持されたのです。想像するだに恐ろしいことですが、北朝鮮の事例に多くの国が従うかもしれません。こうした独裁政権を打倒する大衆運動も起こるでしょうし、その独裁政権は北朝鮮型の戦略を試みるでしょうが、失敗して国家破綻に陥ることが最もありえそうです」(2)

　状況はさほど工業化が進んでいない国や地域やより権威主義的な伝統があるところでは異なる。前述した軍国主義化や全体主義化と比べれば、キューバ型の社会経済型適合は、道徳的な観点からみて格段に望ましい。教授は言う(1)。

「キューバの経験は、北朝鮮で起きたことに対して、興味深いコントラストとなっています。同様の危機に直面し、かなり困難な時期があったにもかかわらず、大規模な飢餓はありませんでした。北朝鮮とは違って、キューバ社会が、数多くの社会的なつながりや伝統知識を保全してきたことでこれは可能となりました。このケースは先進国よりも開発途上国の方が、よりありえましょう。残念なことに、数多くの開発途上国は絶望的なまでに人口が過剰ですが、社会的なつながりがあり、持続可能なライフスタイルを回復できるところでは、人々はローカルレベルで混乱状態への道を見出すことでしょう」(2)

　低開発途上国の一般の庶民は、産業型のライフスタイルがまだ限られている。そこで、生存のために社会グループの団結に依存することを強いられよう。多くの開発途上国では、ローカルレベルで、コミュニティに根ざした価値観とサブシステンスのライフスタイルに回帰することで、ピーク・オイルの影響を緩和できるかもしれない。とはいえ、多くの開発途上地域は、人口増加の圧力も高く、飢餓や病気、闘争に見舞われよう。　例えば、石油やガスを生産しないアフリカ諸国の人々はさらに苦しむことであろう。とりわけ、サブサハラのアフリカでは、希少資源を巡り、国の失敗と闘争が高まろう。石油ベースの「緑の革命」や国際援助が終焉することで、環境破壊や社会も不安定化しよう。バイオマスが可燃物として奪われ、土壌は劣化しよう。バイオ燃料生産は、裕福な階層のエネルギー事情は緩和するであろうが、食料生産が低下し、結果として、貧しい人々の苦況は悪化し、ほとんどの場所では、飢饉、病気、大規模な難民が避けられまい。とはいえ、ある場所では、コミュニティに根ざす価値観の復活や自給型ライフスタイルへの回帰が影響をいくらか緩和するかもしれない(1)。

没落を拒否し、以前の価値観を捨てられず混乱するヨーロッパ

　民主主義においては、全体主義的緊縮をイメージすることは困難だが、20世紀のヨーロッパ史は、民主主義さえ時には圧制に陥ることができることを示している。また、ドイツやフランスは軍備化も可能だ。だが、ヨーロッパ人たちには、歴史的に軍国主義を恐れる理由があり、軍国化の戦略に欠かせない社会的コンセンサスも得られず、軍事的選択は可能ではあるまい(1)。

「西ヨーロッパは、米国とは違って、資源の軍事的な奪い合いの競争者でもありませんし、朝鮮人たちのような全体主義的『解決策』も受け入れそうにはありません。ピーク・オイル以降のヨーロッパ人にとって最善の希望は、おそらくポピュリストの政権です。危機を切り抜けるため、国家的な連帯が動員されましょう。私はポピュリスト政権を好みませんが、民主主義社会が深刻な危機に突入すれば、それは典型的に出現するものなのです。幸いなことに、多少は希望の光があります。西ヨーロッパは、世界のどの地区よりも省エネや持続可能なエネルギーに投資してきました。また、他のほとんどの地区では使えない鉄道が最悪時の輸送代案となります。ヨーロッパには、大量のシェール・ガスのストックもあります。また、どんな場合であれ、ロシアと近東が石油やガスをヨーロッパに供給できます。とはいえ、残念なことに、こうした取引は非常に不安定で、再交渉になることさえあります」(2)

　つまり、再生可能エネルギーへの投資や革新的な技術は、トランジションをいくらか緩和することになろうが、結局は、ヨーロッパもも日本も生き残りのために、ローカル・コミュニティに依存することを強いられ、コミュニティに根ざす価値観や自給的ライフスタイルへのトランジションをほとんど避けることができない(1)。教授は言う。

「長期的には、ヨーロッパの人々も自給自足ベースのライフスタイルへの回帰を避けることはできますまい。とはいえ、大量消費にずっとさらされてきたことを考えればその過程で極めて困難な時間を過すこととなりましょう。社会的なつながりや持続可能なライフスタイルがほとんど過去のものとなっています。社会的なつながりや伝統的なライフスタイルはひとたび失われてしまうと、簡単には回復できません。西洋人たちは、何世代も個人主義や豊かさを経験した後ですから、コミュニティに依存して持続可能なライフスタイルに戻らなければならないことを受け入れるのに苦労するでしょう。65年間も大きな消費主義を経験してきた日本社会も同じ問題に直面しましょう」(2)

　東欧や東南アジアのように個人主義、産業主義、大規模消費者主義がまだ深根くない社会では、過去への復帰は比較的簡単だ。だが、西欧や日本は、豊かな産業社会型のライフスタイルにひたりきって、コミュニティに基づく価値観や自給的なライフスタイルに回帰することをイメージできないほど個人主義、産業主義、そして、大規模な消費主義が長期にわたって続いている。したがって、全体主義的緊縮やキューバ式の社会経済的適合への道は難しく、ピーク・オイル以降は困難に陥り、それは非常に苦痛であって少なくとも数世代は続けることとなる、そう教授は結論づける(1)。

さあ、没落の準備をしよう

　教授は、ソーラーや風力、あるいは原発等、石油から他資源へのスムーズなトランジションの可能性を否定する(2)。「技術楽観主義者」は、石油生産が不足しても、それは再生可能エネルギーや新世代の原子力エネルギーの転換のチャンスとなるとして、ピーク・オイル論に反対している。ソーラー・エネルギーや核融合等の技術革新で、最終的には石油が過剰になると見込む楽観主義者もいる。だが、教授は、石油に代わって産業社会を支えられるだけの適切な資源も技術もないと考える。教授は、天然ガス、石炭、原子力、再生可能エネルギーについて次のような見解を示す。

天然ガス　ピーク・オイルを緩和するうえで最も魅力的な資源は天然ガスだ。限りある資源とはいえ、石油よりは比較的豊富だ。最近は、頁岩ガス開発も奨励されている。とはいえ、豊富にあるとしても、技術やインフラがネックとなる。頁岩ガスの探査や開発には時間がかかるし、液体燃料として簡単に輸送できる石油と違って、パイプラインの敷設や液化も必要だ。また、世界の自動車は天然ガスではなく石油で走る。毎年2～5%と減っていく石油を天然ガスで代用することは困難であろう。

石炭　少なくとも、これから20年間は石炭が重要なエネルギー源となろう。石炭は、アジア、オーストラレーシア、米国にはまだかなりある。石油価格の高騰で困難とはなろうが、石炭に恵まれた国は、石炭を開発し続けよう。北極から南極大陸まで保護地域であっても利用できる油田が開発され、有害なタールサンドやオイルシェールからも石油が開発されていく。同じように、危機的状態下ではクリーンな石炭利用技術への投資は期待できず、環境を汚染していくだろう。

原子力　核反応炉の開発もリスクがあっても急がれるであろう。とはいえ、世界のエネルギー生産で原子力が占めるシェアは現在はわずか数パーセントだし、危機状態的状況下ではほとんど拡大できない。しかも、ウランも他のエネルギー源とも同じで有限だ。所期の目的を達成できまい。

再生可能エネルギー　再生可能エネルギーへもさらなる投資がされよう。とはいえ、原子力と同じく、世界エネルギー生産での再生可能エネルギーのシェアはほんの数パーセントにすぎない。危機的状態下で、どれほど急拡大できるかもわからない。そして、他のエネルギー源と同じく、再生可能エネルギーも原材料や投資が必要だ。だが、これもほとんどの損失の埋め合わせをできまい。とはいえ、再生可能エネルギーの可能性は原子力よりは高い。代替え燃料が時間内に開発されるならば、ピーク・オイルのインパクトを多少は緩和し、しばらくは、世界のエネルギー消費の衰退を先延ばしするかもしれない。エコロジー的にみれば、最大の希望は、省エネ、エネルギーの効率化、そして、再生可能エネルギーの組み合わせであろう。とはいえ、産業社会は崩壊し始め、自由貿易も崩壊し出すであろう(1)。

　 我々のほとんどは、化石燃料に依存する産業社会を変えずに続けることを望む。だが、様々な代替え資源の開発も10年以上かかってやっと実を結ぶ。革命的な技術的で問題となるのは時間だ。探索には時間がかかり、新技術の実施にはさらに多くの時間がかかる。さらに時間がかかることは、ラディカルな社会的チェンジに必要な「新たな意識」の形成だ。ピーク・オイルの影響を緩和するには、いまから、大がかりな適切技術のプログラムが欠かせまい。もし、このプログラムがなければ、危機が始まってから、とりわけ、ガソリンによる交通がじり貧となるという非常に困難な状況下で右往左往することとなろう(1)。

「産業社会がぼろぼろと崩れ始め、自由貿易が崩壊し始めることは必然だと思っています。とはいえ、これは、行動がなんら違いを生み出せないことは意味しません。レンガの壁に激突するのと干し草の山にぶつかるのとでは大きく違います。ピーク・オイルは干し草の山ではありませんが、人々が準備し、スムーズに没落するための適切な対策を講じるならば、それはレンガ壁である必要はありません」(2)

【引用文献】

(1) Jo ̈rg Friedrichs, Global energy crunch: How different parts of the world would react to a peak oil scenario, Energy Policy, apr27, 2010.

(2) Melinda Burns, Peak oil and apocalypse then, Published May 29 2010 by Miller-McCune, Archived, Jun 8,2010．